Blog
スタッフブログ
2022年7月31日 / 性能
省エネ住宅のメリットや注意点！特徴や補助制度まで紹介
温暖化など環境問題への配慮や消費エネルギー削減などの観点から省エネ住宅に関心が集まっています。
省エネ住宅にすると、暮らしやすさが向上したり光熱費が削減できたりするため魅力です。
この記事では省エネ住宅の概要やメリット、注意点を解説します。
補助金関係についても取り上げているため、省エネ住宅の建築を検討している場合は、ぜひ参考にしてください。
目次
1.省エネ住宅とは
省エネ住宅とは、資源エネルギー庁（経済産業省）が運営する「省エネポータルサイト」を参考にすると、快適さや経済的、健康的、耐久性を兼ね備えた住宅となっています。
また、住宅の断熱性や気密性を高めて冷暖房の効率を向上させる、エネルギー効率がいい設備の設置、自家発電などが省エネ住宅の取り組みともされています。
端的にいうと省エネ住宅は、エネルギー消費をおさえ、なおかつ冷暖房効率の良さから快適に過ごせる住宅といえるでしょう。
※参考：省エネポータルサイト｜経済産業省 資源エネルギー庁
2.省エネ住宅の基準・種類
省エネ住宅には基準や種類があります。以下で四つの内容について解説します。
それぞれの特徴などを理解していきましょう。
住宅の省エネルギー基準
住宅の省エネルギー基準とは、「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）」により、建築主に対して省エネルギー性能の実現に対する努力を課す基準です。
省エネ住宅のベースとなる基準となります。
1980年に省エネ法が制定され、2015年に建築物省エネ法に改正されました。
外皮機能（屋根や壁などに住宅の外周）に加えて、使用するエネルギー量から評価されます。
評価基準は、全国の気候条件に応じて8つにわけられています。
低炭素建築物の認定基準
低炭素建築物とは、二酸化炭素の排出を抑えるための対策がされている建物です。
都市の低炭素化促進に関する法律によって低炭素建築物に認定されると、所得税などが軽減されます。
認定を受けるには、前章で説明した住宅の省エネルギー基準に加えて、低炭素に関する措置などが求められます。
長期優良住宅
長期優良住宅とは、長期間にわたり良好な状態でさまざまな措置を講じている住宅です。
具体的には、長期間使用するための設備や構造を有していること、住宅環境などへの配慮、自然災害への配慮などがあげられます。
それぞれの措置を講じた後は、都道府県や市町村などの所轄行政庁に認定申請を行います。
ZEH
ZEH（ゼッチ）とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称です。
高断熱、高気密な住宅であることに加えて、消費エネルギーをおさえつつ自家発電で消費エネルギーと同水準のエネルギーを作ります。
つまり、家庭でエネルギー消費をプラスマイナスゼロにすることを目指す住宅です。
省エネ住宅として、目指すべき最終的な水準となります。
3.省エネ住宅のメリット
省エネ住宅にはさまざまなメリットがあります。
ここでは、省エネ住宅の主なメリットとして五つの内容をご説明します。
光熱費を削減できる
省エネ住宅の最大のメリットは、光熱費が削減できることです。
省エネ住宅は気密性や断熱性が高く外気の温度の影響を受けにくいため、冷暖房の使用量を減らすことが可能です。
太陽光発電などに取り組みことで、さらなる光熱費の削減につながります。ZEHのように光熱費を限りなくゼロにすることもできます。
住居内の寒暖差が少なく過ごしやすい
省エネ住宅は気密性や断熱性に優れていることから、夏は涼しく冬は暖かい室内になっています。
一般的な住宅よりも住居内の寒暖差が少なくて過ごしやすい点がメリットです。
特に冬は、温度差のある室内を移動することで起こるヒートショックなどの対策にもつながります。このように省エネ住宅は身体への負担が少ない住宅です。
住宅のメンテナンスの手間が少ない
室内の寒暖差が少ない省エネ住宅は、結露の発生を防ぎやすくなっています。
結露は窓に水滴が付着するだけではなく、壁や木材などに付着するとカビや腐食の原因になります。
結露を長期間放置すると、家を支える柱などが腐食する可能性が考えられます。
省エネ住宅ならば、住宅の劣化の心配が少なく、メンテナンスや修繕や手間を減らせます。
自然災害に対応できる
省エネ住宅に太陽光発電などの自家発電を取り入れると、災害が発生した際の電力の確保ができます。蓄電池を併用することで、災害時であっても普段通りの生活ができる場合があります。
ハウスメーカーや設備メーカーが提供しているシステムを導入すると、暖房や給油が10日程度使えるようになります。
補助金が利用できる
省エネ住宅の建築の際は、一定の条件を満たすと国や自治体が整備している補助金制度の利用が可能です。
利用できる補助金は多岐にわたります。
制度の種類や内容によって、所得税や住宅ローンの減税がなされる場合があります。
なお、補助金関係については、後述で詳しく解説します。
4.省エネ住宅の注意点
省エネ住宅はメリットだけではなく、覚えておきたい注意点があります。あらかじめ注意点を把握して省エネ住宅の建築の際などに活かしてください。
以下で注意点を二つに絞ってご紹介します。
建築費用などの初期費用が高い
省エネ住宅は、気密性や断熱性を高めたり省エネにつながる設備を導入したりするため、一般的な住宅よりも設備費や建築費、工事費などが割高になります。
中には、初期費用の高さから省エネハウスの建築をためらう人もいるでしょう。
とはいえ、光熱費や修繕費の面などが削減できることから、長期的な視点で考えると初期費用を上回るメリットがあります。
建築費用などの捻出が課題といえますが、補助金や減税制度、融資などで負担を減らしてみましょう。
依頼できる業者が限られる
省エネ住宅の業者選びでは、依頼できる業者が限られることがあります。
これは省エネ住宅の基準が地域によって異なることや、省エネにつながる設備の設置に対応できる業者が限られていることが要因です。
大手ハウスメーカーなどは対応できる場合があっても、街の小さな工務店では対応できない可能性があります。
建築関係のどの業者も省エネ住宅の建築やリフォームに対応できないことを考えると、業者選びに難しさがあるでしょう。
補助制度に詳しい業者でなければ申請を自ら行う必要があるため、対応力も見極めたいところです。
5.省エネ住宅に利用できる補助制度
ここからは、省エネ住宅に利用できる補助制度を紹介します。
なお、補助制度は創設や廃止などが考えられるため、最新情報を確認してから申請などを行ってください。
地域型住宅グリーン化事業
地域型住宅グリーン化事業は、長期優良住宅、認定低炭素住宅など省エネルギー基準を満たす住宅の新築や購入の場合に補助金が交付される事業です。
補助金をもらうには、省エネ住宅の基準を満たすだけではなく、地域素材（木材）などを使って建築するといった条件があります。
さらに、国土交通省の採択を受けたグループに所属する施工業者に依頼することも条件の一つです。
参考：地域型住宅グリーン化事業
ZEH支援事業
ZEH支援事業は、ZEHを新築・購入する際の補助制度です。
ZEHに関しての補助制度は幅広く整備されています。同事業ではZEHロードマップにおけるZEHの定義を満たすことなどが求められます。
また、所有者が常時居住すること、登録されたZEHビルダーなどが設計するZEHであることなどが条件です。
なお、取り入れる設備により補助金額が変わります。
参考：ZEH支援事業 公募情報
こどもみらい住宅支援事業
こどもみらい住宅支援事業は、子育て世代や若者夫婦による省エネ性能を持つ住宅の新築・購入する際の補助制度です。
リフォームの場合であっても条件を満たすと同制度が利用できます。
補助対象が幅広いことから、利用しやすい制度でしょう。
また、住宅性能に応じて、100万円、80万円、60万円と段階的に補助金が交付されます。
参考：こどもみらい住宅支援事業
各自治体の補助制度
国の関係機関だけではなく、各自治体が補助制度を整備している場合があります。
建築や購入を予定する自治体の建設関係の部署に問い合わせて、補助制度の有無を確認してみましょう。
国などの制度と併用できるかを確認しておくことで、負担を減らせる方法がみえてきます。
6.中国地方や山口県でも省エネ住宅の事例がある
中国地方や山口県においても、省エネ住宅への取り組み事例があります。
太陽光発電システムや蓄電池を導入した事例、安全性の高い断熱材を利用した住宅など、さまざまな事例があります。
全国的に関心が高まっている省エネ住宅の事例を参考にしつつ、今後の住宅建築やリフォームに活かしてみましょう。
7.まとめ
省エネ住宅は、快適さや経済的などの特徴がある住宅です。
省エネ住宅にはさまざまな基準があり、実際の施工事例も増えています。
各補助制度などを利用しながら、省エネ住宅の建築や購入、リフォームに取り組んでみてださい。
タナカホームズは、ローコストで高品質・高機能な注文住宅の建築に強みがあります。
過ごしやすい住宅建築も手がけています。中国地方や山口県で注文住宅の建築をお考えの場合は、会員登録をして最新情報などをご覧ください。
<<来場予約はコチラ>>
<<ここでしか見られない限定情報公開中 無料会員登録はコチラ>>
会社名：田中建設株式会社
部署名：経営企画部
執筆者名：大勢待 昌也
執筆者の略歴 保有資格 住宅ローンアドバイザー
執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi
最近の投稿
