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2023年4月25日 / 設備

タナカホームズ　ZEH普及目標ついて(2022年実績報告・2025年までの目標)

ZEH(ゼッチ)とは？ ZEH（ゼッチ）とは、家の中で使うエネルギーをプラスマイナス0（ゼロ）とする家です。断熱性能を高めたり、エネルギー効率が良い設備を採用することで家の中で使うエネルギーを減らし、さらに太陽光発電などでエネルギーを創りだすことにより、年間のエネルギー消費量や光熱費が計算上0（ゼロ）になる家であり、家計にも地球にも優しい家になることが最大のメリットです。日本では「エネルギー基本計画」（2014年4月閣議決定）において、「住宅については、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均で「ZEH」の実現を目指す」とする政策目標を設定しています。タナカホームズ（田中建設株式会社）のZEH実績と目標タナカホームズは、一般財団法人　環境共創　イニシアチブ（SII）に登録されている”ZEHビルダー”です。 ZEHビルダーとは、「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」とする政府目標の下、自社が受注する住宅のうちZEHが占める割合を50％以上とする事業目標を掲げるハウスメーカーや工務店などとすると定められています。 ZEHに対する国の目標経済産業省では、「2020年までにハウスメーカー等の建築する注文戸建住宅の過半数でZEHを実現すること」、「2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指すこと」を目標としています。タナカホームズでは、ZEHや快適に過ごせるいい家をできるだけ多くの人に提供できるよう「適正価格」を追及するとともに、これからも企業努力を続けてまいります。
2023年4月28日 / 性能

平屋に太陽光パネルを載せるべきか？メリット・デメリットや注意点を解説

近年、平屋が人気を集めています。「マイホームを平屋で建てたいが、太陽光パネルを載せても大丈夫か」と気になる人も多いのではないでしょうか。この記事では平屋に太陽光発電システムを搭載するかどうか迷う人に向けて、「平屋と太陽光発電システム」のメリットとデメリットを解説します。平屋だからこそ知っておきたい注意点もまとめました。快適で暮らしやすい平屋のマイホームを建てるヒントにしてください。目次 1. 太陽光発電システムを導入するメリット 2. 夜間や停電の電力使用に備えるなら蓄電池の併用がおすすめ 3. 太陽光発電システムを導入するデメリット 4. 平屋ならではの太陽光発電のメリット 5. 平屋を建てられる土地の必要要件 6. 平屋に太陽光パネルを載せる際の注意点 7. 中国地方・山口県で平屋を建てるならタナカホームズへご相談を 8. まとめ 1. 太陽光発電システムを導入するメリットマイホームに太陽光発電システムを導入するメリットには、どのようなものがあるでしょうか。 3つの観点から、メリットを解説します。電気代を節約できる太陽光発電システムは3つの方法で電気代節約に貢献します。まず、発電した電力を自家消費するため、電力会社からの電気購入量を減らします。自家消費して余った電力（余剰電力）を電力会社に売却し、収入も得られます。一般家庭向けの太陽光発電システムは設置から10年間の固定価格売電が可能です。これを「FIT（電力固定価格買取制度）」と呼びます。毎月の「再エネ賦課金（固定買取制度を支えるお金）」は、電力使用量に応じて上がります。自家発電・自家消費により再エネ賦課金も削減可能です。 ZEHをはじめとする省エネ住宅が建てられる現在、政府主導で補助金も用意しエネルギー使用量の少ない省エネ住宅の普及が進められています。エネルギー収支を実質的にゼロにする「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」は省エネ住宅の代表例です。省エネ住宅には、エネルギーを自家創出する設備が欠かせません。太陽光発電システムは補助金がつく省エネ住宅の建築を可能にします。住宅のエネルギー使用量を可視化できる「HEMS」も導入すれば、エネルギーの使い方が把握できさらなる節電意識にもつながります。災害時にも電力を確保できる太陽光発電システムは、災害時にも威力を発揮します。災害などで停電した場合でも、日が出でいるだけで電力を自家発電・自家供給できるためです。太陽光パネルが発電した電力を停電時に使う場合は、システムを「自立運転モード」に切り替える必要があります。切り替え作業そのものは簡単です。万一に備えて、覚えておくと安心でしょう。 2. 夜間や停電時の電力使用に備えるなら蓄電池の併用がおすすめ太陽エネルギーを使って発電する太陽光発電システムは、日照がある時間帯しか稼働しません。夜間や悪天候時に停電した場合は、電力の自家供給は不可能です。太陽光発電システムが動かない時間帯の停電に備えるには、蓄電池の用意がおすすめです。日中、太陽光で発電した電力を蓄電池に溜めておけば夜間・悪天候時の停電でも電力を利用できます。容量が4kWh以上程度の蓄電池があれば、一般家庭1日分程度の電力確保が可能です。 3. 太陽光発電システムを導入するデメリット太陽光発電システムはメリットの大きな設備ですが、デメリットもあります。 2つの観点からデメリットを解説します。設置費用がかかる太陽光パネルの設置費用は、年々下落しています。とはいえ、いまだ一戸建て住宅向けの太陽光発電設備の設置には、100万～150万円程度の費用が必要です。平屋の大きな屋根を利用し大容量のパネルを載せる場合は、費用がさらにかさむかもしれません。「初期費用0円のリースを利用する」「太陽光発電設備向けの補助金を利用する」など、導入コストを減らせる手段も検討しましょう。屋根の形状に制約がつく場合がある太陽光発電設備を十分に機能させるためには、パネルの大きさと方角が重要です。出力を確保するために、屋根の形状が指定される可能性があります。切妻屋根や片流れ屋根は太陽光発電に適していますが、寄屋根は発電量が落ちます。搭載できるパネルが小さくなるためです。また、屋根の向きや角度の指定により、間取りが影響を受ける場合もあります。 4. 平屋ならではの太陽光発電のメリット平屋には、2階建て住宅では得られない太陽光発電のメリットがあります。平屋ならではのメリットを3つ、解説します。大きな太陽光パネルを搭載できる同じ延べ床面積の住宅を建てた場合、平屋は2階建て住宅より屋根の面積が大きくなります。平屋は屋根が広い分、2階建て住宅より多くの太陽光パネルの設置が可能です。太陽光発電システムによる発電量は、設置しているパネルの数に比例します。平屋の大きな屋根に十分な数の太陽光パネルを設置すれば、必然的に発電量が増え売電収入も高まる可能性があります。 2階建てよりメンテナンス費用を抑えられる太陽光パネルを設置すると、定期的にメンテナンスが必要になります。メンテナンスコストを抑えやすい点も、平屋ならではのメリットです。 2階建て住宅なら、メンテナンスの度に足場を組まなければなりません。足場を組む費用や手間もかかり、メンテナンスにかかる総額が上がります。平屋なら、足場を組まずに屋根に上がってメンテナンスが可能です。平屋の方がメンテナンスにかかる費用も手間も節約できるのです。屋根の断熱性能が向上する 2階の居室がなく、屋根からの温度が直に室内に伝わりやすいのが平屋の特徴です。とくに真夏は屋根からの熱で室内が暑くなりやすいといわれます。ところが太陽光パネルを設置すると、パネルが屋根に当たる直射日光を遮ってくれます。太陽光パネルが断熱材の役割を果たしてくれるため、住宅全体の断熱性能が向上します。太陽光パネルにより屋根からの熱伝導が抑えられ、光熱費の節約も可能です。 5. 平屋を建てられる土地の必要要件住宅建築は建ぺい率（敷地面積に対する建築面積の割合）を考えなければなりません。平屋には「平屋を建てられる土地」が必要です。 80坪・建ぺい率50％の土地を考えてみましょう。この土地に建てられる家の建築面積は40坪です。 2階建なら1・2階とも40坪の総2階で、延べ床面積80坪の家を建てられます。ところが2階がない平屋では、延べ床面積40坪の家が建築可能な最大サイズです。建ぺい率50％の土地に平屋80坪を建てる場合、160坪の土地が必要になります。平屋を希望する場合は、十分な土地面積が確保できるかチェックしておきましょう。 6. 平屋に太陽光パネルを載せる際の注意点平屋住宅を建て太陽光発電設備を搭載する場合、着工前に確認しておきたい点があります。注意点を2つ解説します。周囲に高い建物がないか確認するまず周囲の建物の高さを確認しましょう。軒高が低くなる平屋は、家の周囲の建物により日照が遮られやすいためです。日照がないと、せっかく太陽光パネルを載せても十分に発電できない可能性があります。高い建物がない場合は、将来的に建つ可能性があるかどうかもチェックしましょう。将来の土地の様子は、用途地域を見るとある程度予測できます。「第一種／第二種低層住居専用地域」は建物の高さ制限がつくため、将来的にも安心度が高いでしょう。反射光が近隣の迷惑にならないか確認する太陽光パネルの反射光が近隣住宅の迷惑にならないかも確認します。軒高の低い平屋は、太陽光パネルの反射光が近隣住宅の2階や3階に入り込み「光害」となるおそれがあるためです。太陽光の入射角は季節によって異なります。施工会社と相談し、季節ごとの反射角度をチェックしておくと安心です。長く安心して住み続けるためにも、近隣の住民とははじめからよい関係を築く努力をしておきましょう。 7. 中国地方・山口県で平屋を建てるならタナカホームズへご相談を中国地方や山口県での平屋建築なら、地域に根付いたタナカホームズにご相談ください。タナカホームズはZEHを建てられる「ZEHビルダー」の認定を受けており、毎年多数のZEH住宅を手掛ける工務店です。 2025年度には建築する新築住宅の50％をZEHにするとの目標を掲げ、省エネ住宅の普及に貢献しています。太陽光を搭載したコスパの高い省エネ住宅や平屋住宅の施工実績も豊富です。中国地方の風土にあった「太陽光発電システムのある暮らしやすい平屋」をご提案します。 8. まとめ屋根面積が大きな平屋は、大容量の太陽光パネルを設置できる点がメリットです。ただし軒高が低いため、日照量の確保が課題になります。土地の環境をチェックし、日当たりの心配がない土地に建てるようにしましょう。太陽光発電設備の導入には費用がかかりますが、リースや補助金を利用するとイニシャルコストを抑えられます。コストを抑えた太陽光発電システムの導入なら、タナカホームズにご相談ください。中国地方・山口県で明治から住宅建築を手掛けてきたノウハウで、平屋に最適な太陽光発電システムをご提案します。まずは来場予約し、実際の施工事例を見てみてはいかがでしょうか。 <<来場予約はコチラ>> 会社名：田中建設株式会社部署名：経営企画部執筆者名：大勢待　昌也執筆者の略歴　保有資格　住宅ローンアドバイザー執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi
2023年4月26日 / 性能

太陽光熱利用システムとは？仕組みや種類、蓄熱できるメリットも解説

環境に優しいクリーンなエネルギーの1つに「太陽光熱利用システム」があります。呼び方が似ているものに「太陽光発電」がありますが、まったく別のシステムです。この記事では、太陽光熱利用システムの仕組みや種類、メリット・デメリットについて解説します。導入を考えている人はぜひ参考にしてください。目次 1. 太陽光熱利用システムとは 2. 太陽光熱利用システムの種類 3. 太陽光熱利用システムを導入するメリット 4. 太陽光熱利用システムを導入するデメリット 5. 太陽光熱利用システムの現状と今後の予測 6. 太陽光熱利用システムの業者の選び方 7. まとめ 1. 太陽光熱利用システムとは太陽光熱利用システムとは、太陽の光エネルギーを熱に変えるシステムのことです。太陽集熱器を、家の屋根や屋上、外壁などに設置し、温水や温風を作り出し、給湯や暖房に利用します。省エネ対策としても有効なシステムで、住宅はもちろん、ホテルや旅館、医療機関、福祉施設などにも設置されています。太陽光熱利用システムの仕組み現在、普及しているものには太陽熱温水器とソーラーシステムがあります。いずれも、燃料や電力はほぼ使用せず、太陽の熱を主に利用して温水や温風を作ります。太陽熱温水器の場合は、集熱器に貯湯槽が組み込まれており、満水状態のときには400㎏ほどになるのが特徴です。そのため、既存住宅への太陽熱温水器の取り付けも可能ですが、家が太陽熱温水器の荷重に耐えられる作りであることが必要条件となります。太陽光熱利用システムと太陽光発電の違い東京都環境局によると、太陽光熱利用システムは太陽の光エネルギーを熱に変える設備のことで、変換効率は45～60％といわれています。生み出された熱の主な用途は、給湯、暖房、冷房に限られます。対して、太陽光発電は太陽の光エネルギーを電気に変える発電方法で、変換効率は15～20％と太陽光熱利用システムよりも変換効率は低いものの、汎用性の高さが特徴です。生み出されたエネルギーは「電気」として使えるため、電化製品なら何でも利用でき、売電も可能となっています。導入コストは、太陽光熱利用システムが約50万、太陽光発電が約140万円と、金額に大きな差があるのも特徴です。 ※参考：実例！太陽熱導入ガイドブック蓄熱により夜間や雨天でも使用可能太陽光熱利用システムは、太陽光発電と同じように、夜間や雨天など、太陽が出ていない、もしくは太陽の光が十分な量に達していない場合には、熱を作り出せません。ただし、蓄熱装置を設置すれば、日中に作り出した熱を蓄えておき、夜間や雨天でも利用することができます。 2. 太陽光熱利用システムの種類太陽光熱利用システムには、液体集熱式と空気集熱式の2種類があります。それぞれについて解説します。液体集熱式液体集熱式とは、屋根に設置した集熱器内の不凍液を太陽光で温め、循環させるシステムのことで、温水や床暖房として利用できます。太陽熱で温まった不凍液が蓄熱槽内の水を熱し、お湯を作ります。温度が低い場合は、補助ボイラーを使って適温にして使用する仕組みです。集熱器には平板型と真空管型があり、以下のような特徴があります。・平板型集熱器：設置に傾斜角度が必要。真空管型に比べて安価・真空管型集熱器：水平に設置できる。平板型に比べて高価いずれも、集熱器と蓄熱槽は一体型ではないため、家に荷重がかかりにくいのが特徴です。そのため、既存の住宅への後付け設置や、太陽光発電と併用して設置もできます。ただし、水漏れ・凍結の心配があります。空気集熱式空気集熱式とは、空気を集熱器に取り入れて、温めた空気を循環させるシステムで、空気集熱式も給湯や床暖房に利用できます。集熱器に集めた空気をそのまま暖房に利用するため、利用効率が高いのも特徴の1つです。空気を利用したシステムなので、水漏れや凍結の心配がありません。空気集熱式の場合は、夏場に室内の暖かい空気を外へ排出したり、夜間の冷気を取り入れたりして、冷房として利用できるタイプもあるのが液体集熱式と異なる点です。空気集熱式の場合は、屋根や壁面に設置するため、ダクトを施工するためのスペースが必要になりますが、家の設計段階で一体化したデザインにするため後付け感がありません。 3. 太陽光熱利用システムを導入するメリット太陽光熱利用システムを導入するメリットを解説します。環境に優しい太陽光熱利用システムは太陽熱を利用してお湯や温風を作り出す設備です。太陽熱は何度でも繰り返し使える再生可能エネルギーであり、地球に負担をかけにくいという特徴があります。地球温暖化の原因となる温室効果ガスの1つである二酸化炭素の排出削減にもつながる、クリーンでエコな暮らしができます。光熱費を削減できる太陽光熱利用システムの利用用途は給湯と暖房に限られますが、補助熱源として有効に利用できます。テレビや照明、ガスコンロなど、給湯と暖房以外の設備には太陽光熱利用システムは使えませんが、家全体の電気代・ガス代の削減が可能です。一般的に、熱を発生させるシステムには大きなエネルギーが必要になるため、給湯や暖房などの「熱」が必要なところをカバーできると、光熱費を大きく削減することができます。面積が限られていても導入できる太陽光熱利用システムはエネルギー変換効率が高いため、設備の面積は狭くても十分な効果が期待できます。液体集熱式の太陽光熱利用システムであれば、屋根の面積が狭くても載せやすく、家のデザインを損なうことも少ないです。空気集熱式の場合は設計段階での設置が必要になりますが、屋根や壁面を効率よく利用しての設置が可能です。補助金や助成金が受けられることがある太陽光熱利用システムは、再生可能エネルギーである太陽光を利用するシステムです。国は再生可能エネルギーの普及を推進しているため、再生可能エネルギーの設置に補助金や助成金を設定している場合もあります。また、国の制度が利用できない場合も、自治体などが補助金制度を用意しているケースもあります。太陽光発電システムに比べると、補助金制度が少なかったり、補助金額が少なかったりする傾向にありますが、導入の際は調べてみることをおすすめします。災害時にも使える太陽光熱利用システムは、太陽の光があればエネルギーを作り出すことができるため、災害時に利用できるメリットがあります。停電や断水時であっても、貯湯槽にお湯が貯まっていればそのまま利用することが可能です。飲用には向きませんが、非常時であっても温かいお湯が使えたり、床暖房が使えたりするのは、精神的な安心感につながります。住宅ローンを利用できる太陽光熱利用システムは、リフォームの場合はリフォームローン、新築の場合は住宅ローンの対象になります。金融機関においても、環境に優しいエネルギーに対して優遇する動きが出ており、対象となる設備にかかる金利を低くするといった措置をしているところもあります。 4. 太陽光熱利用システムを導入するデメリット太陽光熱利用システムにはデメリットもあります。デメリットについて解説します。太陽が当たらないときは費用対効果が悪い太陽光熱利用システムは、太陽の熱を利用するため、太陽が当たらないときはエネルギーを作り出せず、費用対効果が悪くなります。そのため、設置場所は十分に検討が必要です。日照時間が短い方向に設置してしまったり、周りの建物の影になったりしてしまうところに設置してしまうと、思っていたほど光熱費の削減ができないとなりかねません。また、屋根に設置するタイプでは、太陽が当たる期間が短くなってしまうため、降雪量が多い地域も注意が必要です。汎用性が低い太陽光熱利用システムは、利用用途が給湯や暖房、一部の冷房に限られるため、汎用性は低いです。あくまでも補助熱源としての位置付けになるため、家中のエネルギーを1つの設備ですべてまかないたいという場合には向きません。また、余ったエネルギーを買い取ってもらうこともできません。 5. 太陽光熱利用システムの現状と今後の予測太陽光熱利用システムは、一般住宅のみならず、業務用として、日本では主にホテルや旅館、医療機関、福祉施設、学校などの給湯・暖房に利用されています。設備の設置に対して国や自治体の補助金制度や助成金制度があることからも、国としても積極的な利用を考えていることがうかがえます。日本では家庭用の太陽光熱利用システムの設置は減っているものの、太陽光発電と併用設置しすることで、エネルギー効率が最大化する事例も出ています。太陽光熱利用システムはエネルギー変換効率が高いため、設置面積が狭くても十分な効果が期待できます。 6. 太陽光熱利用システムの業者の選び方太陽光熱利用システムを設置する際には、業者選びが重要です。施工に慣れていない業者に頼んでしまうと、設備を十分に生かせない可能性があるからです。業者を選ぶ際は、以下を確認しましょう。・世帯状況、利用用途に合わせた提案をしてくれる・建物の状況に合わせた提案をしてくれる・図面を作成してくれる・質問への回答が適切である・アフターフォローや保証が充実している太陽光熱利用システムは、太陽の熱が当たらないと、エネルギーが作り出せません。日照量の多い方角や家族の人数に合った設備の面積など、細かい確認が必要になります。知識を必要とするため、質問への回答があやふやだったり、メリットばかり伝えてくる業者は注意です。長く使う設備のため、アフターフォローや保証内容の確認もしましょう。 7. まとめ太陽光熱利用システムは、太陽の光を利用したクリーンなシステムです。利用用途は主に給湯、暖房と限られますが、この2つは家庭内のエネルギー消費の多くを占めるため、太陽光熱利用システムを使うことで、光熱費の削減につながります。ただし、太陽の光が当たらないと機能が十分に発揮できないため、設置場所には注意が必要です。地元密着型のタナカホームズは、お住いの地域に合った家づくりが可能です。会員登録いただくと、物件情報の先行公開をご利用いただけます。登録は無料ですので、ぜひこの機会にご登録ください。 <<ここでしか見られない限定情報公開中　無料会員登録はコチラ>> 会社名：田中建設株式会社部署名：経営企画部執筆者名：大勢待　昌也執筆者の略歴　保有資格　住宅ローンアドバイザー執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi
2023年4月24日 / 性能

義務化で注目される新築住宅の太陽光発電｜メリットや補助金、注意点を解説

新築住宅を建築・購入する際、併せて太陽光発電の導入も検討する人が増えてきています。将来的には新築住宅への太陽光発電設置が義務化される動きもあるため、「現段階でも新築時に導入しておいたほうがよいのでは」と考える人が多いのでしょう。この記事では、新築時の太陽光発電設置のメリット・デメリットや、活用できる補助金などについて解説します。ぜひ参考にしてください。目次 1. 注目される新築住宅への太陽光発電の設置義務化 2. 新築に太陽光発電を設置するメリット 3. 新築に太陽光発電を設置するデメリット 4. 新築の太陽光発電における設置費用の目安 5. 新築の太陽光発電設置への補助金 6. 太陽光発電の新築導入の流れ 7. 太陽光発電を導入する際の注意点 8. 山口県で太陽光発電の新築住宅を建てるには 9. まとめ 1. 注目される新築住宅への太陽光発電の設置義務化太陽光発電は、太陽電池を用いて太陽光を電力に変える発電システムです。エネルギー源が枯渇する心配もなく、発電時にCO2（二酸化炭素）を発生しないことから、脱炭素化に貢献する再生可能エネルギーの1つとして注目が高まっています。東京都では、2025年4月から都内で新築される一戸建て住宅に対して、太陽光発電の設置を義務化することが発表されました。ほかの地域についても、今後は義務化が促進されるものと予想されています。参考：2025年4月から太陽光発電設置義務化に関する新たな制度が始まります｜東京都 2. 新築に太陽光発電を設置するメリット新築時に太陽光発電を設置した場合に得られるメリットは、大きく3つあげられます。それぞれ詳しく解説します。住宅ローンがまとめられる新築時に導入した太陽光発電設備は、住宅付属設備として扱われ、住宅ローンに含められます。初期コストが高い設備を金利が安い住宅ローンにまとめられるのは、大きなメリットです。建築物と同時に施工することから、改めて足場を組んだり、仮設工事を実施したりする必要もありません。施工費用も後付けより安価で済むことが多いでしょう。外観デザインが損なわれない新築時の設置であれば、太陽光パネルの設置を想定した配線や外観の設計が可能です。今では自然と屋根に溶け込むようデザインされた太陽光パネルも数多く登場しており、理想とする外観を損なわないパネルを選べる環境も整ってきています。パネルありきで重量が計算されるため、耐震性も確保できて屋根への負担も減らせます。効率的な屋根の形がとれる建築と同時進行のため、建物の設計自体を太陽光発電向けに作成するという選択も可能です。後付けの場合、屋根が太陽光発電に適していなくても変更できませんが、新築時の導入であれば、屋根の形や向き、太陽光発電設備の設置範囲などを調整し、最適な発電効率を実現できます。保証についても、屋根とセットで考慮されるケースがほとんどです。 3. 新築に太陽光発電を設置するデメリット設置後に後悔しないために、新築時に太陽光発電を搭載するデメリットもしっかりとチェックしておきましょう。固定資産税がかかるケースもある屋根と一体型の太陽光発電装置を設置した場合、屋根の一部とみなされて住宅評価の対象となります。つまり、住宅評価額をもとに算出される固定資産税が上がるおそれがあるのです。後付けでは、屋根に設置した架台に太陽光パネルを取り付けるスタイルがほとんどです。架台設置は住宅に含まれず、固定資産税はかかりません。メーカーが限定され、設置コストが割高になるケースもある現在、数多くの太陽光発電設備メーカーが存在しています。しかし、ハウスメーカーのなかには、取り扱う設備のメーカーを限定しているところがあるため、新築時の導入では自由に選べないかもしれません。メーカーが限定されると、比較検討の幅も狭まります。結果的に、設置コストが割高になってしまうケースもあるでしょう。 4. 新築の太陽光発電における設置費用の目安ここでは、新築時に太陽光発電設備を設置した際の初期費用や維持・メンテナンス費を紹介します。新築設置の初期費用資源エネルギー庁の調査によると、住宅⽤太陽光発電設備の2022年の新築時設置費用の平均は、26.1万円/kWでした。 3kW導入すると約78.3万円、5kWだと約130.5万円かかることになります。太陽光発電の導入件数は増加傾向にあり、それにともなって設備の価格も年々下がってきてはいるものの、依然、高額であるといえるでしょう。参考：第82回調達価格等算定委員会資料1 太陽光発電について｜資源エネルギー庁導入後の維持費やメンテナンス費太陽光発電を長く安全に使用するためには、定期的な点検やメンテナンスが必要です。資源エネルギー庁によると、定期点検（3～5年に1回を推奨）費用は3.5万円程度、パワーコンディショナーの交換（約20年間に1度）は29.2万円程度が一般的な相場とされており、年間運転維持費に換算すると、約4,670円/kW/年となります。参考：第82回調達価格等算定委員会資料1 太陽光発電について｜資源エネルギー庁 5. 新築の太陽光発電設置への補助金再生可能エネルギーの普及推進を目的とする補助金のなかから、新築住宅の太陽光設置で活用できるものを紹介します。 ZEH（ゼッチ）補助金 ZEHとは、断熱性能の強化や省エネ設備・太陽光発電の導入によって、家の年間消費エネルギーをゼロに近づける住宅のことです。国は、ZEHの定義を満たす住宅に対し55万円/戸、ZEH以上に省エネを実現し、設備の効率的運用によって再エネの自家消費率拡大を目指した戸建住宅（ZEH＋）に対しては、100万円/戸を給付しています。参考：戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業｜環境省こどもエコすまい支援事業こどもエコすまい支援事業は、エネルギー価格高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯が、省エネ性能の高い新築住宅を取得したり、リフォームを実施したりする際に支援する事業です。 18歳未満の子どもがいる家庭か、いずれかが39歳以下である夫婦がZEHレベルの家を新築・購入する場合、100万円/戸が給付されます。参考：こどもエコすまい支援事業｜国土交通省 6. 太陽光発電の新築導入の流れ新築時に太陽光発電を導入する場合には、どのような手順が必要なのでしょうか。事前に導入の流れを把握しておきましょう。太陽光発電の設置契約新築時に太陽光発電を導入する場合には、ハウスメーカーとの契約と同タイミングで太陽光発電の設置も契約します。早い段階で、太陽光発電は取り扱っているか、メーカーは限定されるのかを質問しておくとよいでしょう。取り扱い先以外の設備を導入したり、別の太陽光発電設置業者を利用したりする場合には、連携が取れるかどうかの確認も必要です。新築住宅の完成・入居補助金を活用する場合には、完成が補助金の申請時期に間に合うかどうかも確認しておかなければなりません。申請を代行してもらえる場合でも、しっかりと進捗を把握しておきましょう。電力会社との売電契約とFIT認定（発電設備の設置を国から認定してもらう制度）を済ませれば、売電が可能になります。 7. 太陽光発電を導入する際の注意点太陽光発電を導入する際には、おさえておきたい注意点もあります。事前にしっかりと確認しておきましょう。発電量をシミュレーションする太陽光発電の導入を検討しているなら、発電量をシミュレーションしてみるのがおすすめです。発電と消費のバランスが見極められ、売電収入を正確に把握できます。シミュレーションの精度は、設置業者によって異なります。地元で豊富な導入実績を有する業者であれば、膨大なデータをもとに精度の高いシミュレーションを行ってくれるでしょう。アフターフォローの確認をするアフターフォローの内容も、ハウスメーカーや設置業者によってさまざまです。高額なうえ、自然災害による故障リスクもある太陽光発電設備の導入においては、欠かせない確認点だといえます。万が一の故障やトラブル時へのサポートだけでなく、メンテナンスを含めた保証まで充実するところを選んでおくと安心です。 8. 山口県で太陽光発電の新築住宅を建てるには山口県で太陽光発電を導入する新築住宅を建てるのであれば、積極的に補助金を活用したいところです。山口県では、独自のZEH補助金を用意して、新築時の太陽光発電設備設置を推奨しています。 2022年度には、ZEH基準を満たし、県産の省・創・畜エネ関連設備を1つ以上導入する住宅に対し、20万円/戸を支給しています。ほかにも、再生可能エネルギーなどの導入・活用を支援するさまざまな支援制度が用意されているため、定期的にチェックするのがおすすめです。参照：山口県ゼロ・エネルギー・ハウス啓発・導入支援補助金｜山口県　　　参照：再生可能エネルギーなどの導入・活用｜山口県 9. まとめ脱炭素社会の実現に向けて、新築住宅への太陽光発電の設備義務化が進められています。メリットの多い新築時の太陽光発電導入ではありますが、デメリットや注意点も存在するため、しっかりと理解したうえで検討するとよいでしょう。中国地方・山口県で新築住宅への太陽光発電の設備導入をご検討中なら、ローコストなのに高品質高性能な家を提供するタナカホームズまで、ぜひご相談ください。タナカホームズでは、新築時に無料で太陽光発電の設置対応をしており、多くの太陽光設置実績を有しています。住宅展示場にて、ぜひその実力をご確認ください。 <<来場予約はコチラ>> 会社名：田中建設株式会社部署名：経営企画部執筆者名：大勢待　昌也執筆者の略歴　保有資格　住宅ローンアドバイザー執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi
2023年4月19日 / 性能

これで安心！太陽光発電の設備認定をスムーズに進める方法とコツ

売電を目的に、太陽光発電の導入を検討している人も多いのではないでしょうか。余剰電力の売電には、設備認定（事業計画認定）が必要です。この記事では、認定申請に必要な書類や申し込み方法を詳しく解説します。太陽光発電の導入について、設置後に後悔するケースも少なくないため、導入前に理解しておきたい注意点もあわせて確認しておきましょう。目次 1. 太陽光発電の「売電」には設備認定が必要 2. 太陽光発電の設備認定・事業計画認定とは 3. 事業計画認定の申請に必要な書類 4. 設備認定（事業計画認定）の申請方法 5. 太陽光発電の設備認定の注意点 6. 太陽光発電設置で後悔しないためには 7. 山口県で太陽光発電で設備認定しよう 8. まとめ 1. 太陽光発電の「売電」には設備認定が必要売電とは、太陽光発電の余剰電力を電力会社に買い取ってもらうことです。現在、日本では、一般送配電事業者が「一定価格」で「一定期間」買い取ることを国が保証する「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」が実施されています。つまり、太陽光発電設備を導入すれば、一定期間安定した収入が得られます。ただし、売電するためには、あらかじめ所定の手続きを経て、設備認定（事業計画認定）を受けなければなりません。 2. 太陽光発電の設備認定・事業計画認定とはまずは、太陽光発電の余剰電力売電に必要な設備認定（事業計画認定）の概要を理解しておきましょう。固定価格買取制度（FIT）固定価格買取制度は、対象とされている設備で生み出された再生可能エネルギーを、一定期間、固定価格で電力会社が買い取ってくれる制度です。 Feed-in Tariff（フィード・イン・タリフ）の頭文字を取り、FITと表されることもあります。買取価格（10kW未満）は、2023年度は16円です。 2022年度は17円、2021年度は19円でした。 ※参考：買取価格・期間等｜経済産業省支援エネルギー庁 ※参考：過去の買取価格・期間等｜経済産業省支援エネルギー庁事業計画認定（設備認定） FITで売電価格が定められているため、発電した電力を売電するには事業計画認定（設備認定）を受ける必要があります。以前は「設備認定」と呼ばれていましたが、2017年4月の改正FIT法により、「事業計画認定」へ名称変更されました。法改正後は、設備の効率や要件ではなく、事業計画の確実性が審査されるようになっています。 3. 事業計画認定の申請に必要な書類事業計画認定を申請する前に、必要な書類を確認し準備しておくとスムーズに手続きを進められます。必要書類とは住宅用太陽光発電（10kW未満）の事業計画認定申請に必要な書類は、以下のとおりです。　・登記謄本（新規で未登記の場合は「確認済証」と「契約書類」）　・電力会社の接続同意書のコピー構造図（標準構造図と異なる場合）　・配線図（標準配線図と異なる場合）　・委任状および印鑑証明（設置業者などに代行してもらう場合）電力会社の接続同意書とは事業計画認定を受けるためには、電力会社へ接続申し込みをしておかなければなりません。接続同意書は、経済産業省への申請時の必要書類に含まれているため、事前に取得しておく必要があります。接続同意書の取得には、時間を要します。事業計画認定の申請希望日から時間を逆算し、余裕を持って申し込むようにしましょう。 4. 設備認定（事業計画認定）の申請方法ここでは、事業計画認定の申請方法を具体的に解説します。手続きに不備やミスが生じないようしっかりチェックしてください。 ①電子申請ページで登録IDを取得・ログイン申請は、経済産業省の再生可能エネルギー電子申請ページから行います。マイページのメニューにある「ログイン」をクリックしましますが、旧制度で登録者IDがある場合はそちらを入力してください。登録者IDがない場合は、新規登録が必要です。新規登録時に使用する事業者名は、電力会社と契約する人と同名義でなければなりません。 ②申請画面から設備認定申請区分を選択申請画面にて、「発電設備区分」「出力区分」「設備利用者区分」をそれぞれリストから選択する形で入力します。一般的な住宅用太陽光発電の場合の選択区分は、以下のとおりです。　・発電設備区分：太陽光　・出力区分：10kW未満（太陽光発電設備のみ）　・設備利用者区分：自ら太陽光発電設備を設置される方 ③申請項目の入力設備情報（発電設備の出力（kW）、発電設備の名称、太陽光発電設備の設置形態など）や事業者登録（事業者名（姓・名）、住所、電話番号、メールアドレス）、発電設備設置場所に係る情報の入力が必要です。入力画面の右側に、注意事項が記載されています。誤りのないよう、よく確認しながら入力を進めてください。 ④必要書類を添付申請項目の入力画面で「保存して次へ進む」をクリックしても、まだ申請はされていません。書類の添付が必要です。 1項目にいくつものファイルを添付できないため、PDFかZIPファイルでまとめて提出します。 1ファイルの容量は10MB未満です。必須マークの有無にかかわらず、必要なものはもれなく添付しましょう。 ⑤申請IDを保存し、承諾コードを入力登録が完了すると、「申請ID」が発行され、登録したメールアドレスに「ユーザ登録確認」メールが届きます。実は、4のステップで申請は受け付けられますが、まだ審査は始まっていません。申請手続きを進めたあとに同メールに届く「承認確認」メールにて、承諾手続きが案内されます。認定申請一覧より申請IDで検索し、「承諾」をクリックすると、ようやく申請の完了です。 ⑥認定通知書を受け取る審査を通過し、認定されると「認定通知書」が発行されます。経済産業省の認定を受けたことを証明するもので、固定価格買取制度で電気を売るために提出必須とされている書類です。売電価格は、認定通知書に記載されている「認定日」によって決まります。申請から認定までに年度をまたいだ場合には、翌年度の売電価格が適応されるということです。 5. 太陽光発電の設備認定の注意点太陽光発電の設備認定を受ける際には、注意しておきたい点もあります。申請前に把握し、留意しておきましょう。認定通知書の提出忘れに注意申請書類の提出が完了したところで安心してしまいがちですが、まだ手続きが残っています。認定通知書を電力会社に提出しない限り、電気を買い取ってもらえません。せっかく大変な思いをしながら申請しても、最後のステップを忘れてしまえば収入にはつながらないため、最後まで気を抜かずに進めましょう。メンテナンス費用に注意 FIT認定では、住宅用太陽光発電にもメンテナンスが義務づけられています。点検頻度の定めはないものの、安定した運用には3～4年に1回の実施が理想的です。点検1回当たりの費用相場は約2.9万円ですが、パネルの劣化をはじめ設備の買い替えも必要になる可能性がある点は念頭においておかなければならないでしょう。 ※参考：令和4年度以降の調達価格等に関する意見｜経済産業省 6. 太陽光発電設置で後悔しないためには太陽光発電の導入を後悔のする声も耳にします。後悔しないためにおさえておきたい点も確認しておきましょう。長期的視野と自分に合った保証で選ぶ太陽光発電システムは、長期間使用する設備です。価格だけで購入を決めるのではなく、「安全・安心」を重視しながら導入設備を選ぶように心がけましょう。多くの設置業者は、メーカー保証に加えてさまざまな付帯保証を用意しています。自身が希望する保証が含まれているかどうかはしっかり確認しておきたいところです。信頼できる業者を選ぶ長く使う太陽光発電の設置・導入では、信頼できる業者への依頼が欠かせません。業者を比較検討する際に重要な指標となるのが、希望に沿ったプラン提示の有無です。自身の状況に柔軟に対応できる業者かどうかの見極めができます。上記のほかにも、長期的な安定運営が見込めるか、メンテナンス体制が充実しているかといった点にも注目しましょう。 7. 山口県で太陽光発電の設備認定を申請しよう 2022年12月末時点で、中国エリアにおける家庭向け（10kW未満）の太陽光発電の申込状況は117万kWとなっています。 ※参考：再生可能エネルギーの申込状況 | 中国電力ネットワークさらに山口県では、独自のZEH住宅補助金も展開されています。 ZEH住宅とは、再生可能エネルギーの導入によって「年間エネルギー使用量収支ゼロ」を目指す住宅です。実施時期の確認が必要ですが、国の補助金と組み合わせて、お得に太陽光設備の導入を目指せる地域といえるでしょう。 8. まとめ太陽光発電の余剰電力を売電するためには、設備認定（事業計画認定）が必要です。申請にはさまざまな書類が必要で、専門知識も求められます。スムーズに進めたければ、まずは信頼できる業者さがしからはじめるとよいでしょう。中国地方・山口県で太陽光発電の導入や売電をご検討中なら、ローコストなのに高品質高性能な家を提供し続けてきたタナカホームズにぜひご相談ください。新築時に無料で太陽光発電の設置に対応しているタナカホームズは、多くの設置実績を有しています。会員様限定公開の情報も続々と発信していますので、ぜひこの機会にご登録ください。 <<ここでしか見られない限定情報公開中　無料会員登録はコチラ>> 会社名：田中建設株式会社部署名：経営企画部執筆者名：大勢待　昌也執筆者の略歴　保有資格　住宅ローンアドバイザー執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi
2023年4月17日 / 性能

太陽光発電はコスパの良い発電システム！おすすめの理由とメリット・デメリットを解説

電気代の高騰をきっかけに、マイホームへの太陽光発電設備の導入を考える人も多いのではないでしょうか。一方で太陽光発電は本当にコスパが良いのか気になるかもしれません。この記事では太陽光発電のコスパについて、詳しく解説します。マイホームに太陽光発電設備を導入するか決めるヒントにしてください。目次 1. 太陽光発電とは 2. 太陽光発電はコスパが高いといえる3つの理由 3. 太陽光発電の導入で得られるメリット 4. 知っておきたい太陽光発電のデメリット 5. 太陽光発電の売電制度（固定価格買取制度）とは 6. コスパの高い太陽光発電の選び方 7. 太陽光パネルをコスパよく導入するために 8. 山口県における太陽光の発電シミュレーション 9. まとめ 1. 太陽光発電とははじめに太陽光発電の仕組みと、太陽光発電のメリットでもある「売電」について要点を解説します。太陽光で発電できる仕組み太陽がもたらす光エネルギーが太陽光パネルに当たるとパネル内の半導体の電子が動き、電気が起きます。太陽光は光エネルギーを直接電気エネルギーに変換する発電機です。太陽光発電そのものに蓄電の機能はありません。太陽光発電の「売電」とは電力会社が太陽光発電による電力を買い取る仕組みが「売電」です。一般住宅で発電した電力をまず家庭で消費し、余剰分を電力会社に販売する仕組みです。これを「余剰電力買取制度」と呼びます。売電による収入は、後ほど詳しく解説します。 2. 太陽光発電はコスパが高いといえる3つの理由実は太陽光発電はコスパに優れています。3つの観点から、太陽光発電が高コスパな理由を解説します。売電によりイニシャルコストが回収できるガスや灯油などは、設備にも使用にも費用がかかります。一方、太陽光発電は売電収入を設置費用の回収に充当できます。近年太陽光発電の設置費用は下降傾向にあり、初期費用を回収しやすくなっている点もコスパが高い理由です。寿命が長く、頻繁な交換費用が不要太陽光発電設備は一度設置すると、動かす必要がないシステムです。可動部がないため壊れにくく、10年や15年では破損しません。家電のように頻繁な修理・交換を必要とせず、低コストで長く運用できます。太陽光は発電システムのなかでも効率が良い太陽光は、石炭・原子力・火力など他の発電設備と比べて発電にかかるコストが少なくて済みます。さらに設置してさえおけば発電し続けるため、あらゆる発電システムのなかで低コストで発電できるシステムだといえます。 3. 太陽光発電の導入で得られるメリット太陽光発電を導入すると、4つのメリットが得られます。それぞれを詳しく解説します。電気代を節約できる太陽光発電で創り出した電力は、日々の生活で利用できます。これを「自家消費」と呼びます。自家消費すると電力会社から買電する電力量が減り、電気代が下がります。さらに電力購入時にかかる「再エネ賦課金」の節約にもつながります。売電収入が得られる太陽光で発電した電力を自家消費し、さらに余った電力は電力会社に販売して収入にできます。電力の買取価格は10年間一定になる「固定買取制度」が運用されており、この10年間で設置にかかる初期費用の回収も可能です。停電時も電力を確保できる停電しても、太陽光パネルが発電した電力を使える点もメリットです。日中、太陽が出ている時間帯なら電力会社からの通電が止まっても、家庭で電力を利用できます。蓄電池を併用すれば、夜間の電力利用も可能になります。住宅の断熱効果が高まる屋根の上に乗る太陽光パネルは、屋根の断熱効果を強化します。夏は直射日光による熱が室内に入るのを遮り、冬は室内の暖かい空気が外に逃げるのを防ぐ効果があります。住宅全体の断熱性能が上がる点も、見逃せないメリットです。 4. 知っておきたい太陽光発電のデメリット太陽光発電にはデメリットもあります。押さえておきたい3つの観点から、デメリットを解説します。導入コストがかかる一般住宅用の太陽光発電設備の導入には、100万円以上ともいわれる費用がかかります。ただし太陽光発電設備の導入費用は年々安くなっており、太陽光発電専用の「ソーラーローン」を使っての負担軽減も可能です。想定通りに発電するとは限らない自然エネルギーを使った発電ゆえに、発電量は天候の影響を受けます。日当たりが悪くても発電量が増えにくく、想定通りに発電しないという後悔をする可能性も考えられます。設置場所の年間発電シミュレーションをしておくようにしましょう。定期的なメンテナンスが必要太陽光パネルは20～30年、パワーコンディショナーは15年前後で寿命がきます。比較的長持ちする設備とはいえ、修理・交換の費用がかかる点は押さえておきましょう。安全と発電品質確保のために、定期点検も大切です。 5. 太陽光発電の売電制度（固定価格買取制度）とは太陽光で発電した電力を電力会社に売る売電制度について、制度の仕組みと注意点を解説します。家庭の太陽光発電なら余剰売電ができる 2020年以降、一般住宅に設置する太陽光発電設備（10kW未満）は余剰売電の契約が可能です。発電した電力はまず自家消費します。自家消費してさらに余った電力を、電力会社が買い取り代金を家庭に支払う仕組みです。産業用発電に区分される10kW以上の発電設備なら、発電した電力を全て販売する「全量売電」も選択できます。固定買取期間が終わると買取価格が下がる余剰売電の買取価格は、契約から10年間は固定です。これを「固定価格買取制度」と呼びます。売電開始から10年経過すると固定価格での買取が終了し、変動価格での買取に移行します。変動買取になると、一般的に買取価格は下がります。買取価格は年々下落してはいますが、まだ売電によるイニシャルコストは回収可能だと言われます。売電より自家消費を目的に太陽光発電を導入しても良い電気代節約のために、売電ではなく自家消費を目的に太陽光発電を導入するのもおすすめです。太陽光パネルは設置から30年は持つといわれています。つまり30年間は発電を確保できるということです。設置さえしておけば電気を創り続ける太陽光を導入し、電気の自家創出・自家消費を目指してはいかがでしょうか。 6. コスパの高い太陽光発電の選び方できるだけコスパの良い太陽光発電を選ぶには、どのような点に注意したら良いでしょうか。4つの視点から選び方を解説します。低価格・高出力のメーカーを選ぶ太陽光発電のコスパは、本体価格と発電量で決まります。本体価格は見積もりを取り比較しましょう。発電量を比較するには、キロワット（kW）単価の比較がおすすめです。kW単価が不明なら変換効率をチェックしてください。屋根の形状に合うパネルを選ぶ屋根の形状も重要です。たとえば、三角形状の屋根に四角いパネルだけを載せようとすると、パネルが載らない箇所ができ、発電効率が良くありません。パネルを載せたい屋根の形に合ったパネルを生産していることも確認しましょう。パネルの品質パネルの品質は、おもに「重量」「気候」のバランスを見て選びます。重量のあるパネルを載せると耐震性への影響から、構造を強化しなければならない場合があります。積雪の多い地域ならパネルにも積雪対策が必要です。保証期間・アフターサービス寿命が長い太陽光発電設備には、長期保証がついている方が安心です。太陽光パネルの保証期間は10～25年とメーカーごとに差があるため、より長い方を選びましょう。保証期間終了後の故障は有償修理となり、コスパが良くありません。 7. 太陽光発電をコスパよく導入するために費用のかかる太陽光発電システムを少しでもコスパ良く導入したい人に向けて、補助金について解説します。国庫からの補助金はない国による太陽光発電設備の導入に対する補助金は、以前はありましたが現在は廃止されています。太陽光発電設備の導入コストが年々低下し、補助金がなくても普及が加速すると予想されているのが理由です。自治体の補助金を申請できる可能性自治体によっては、太陽光発電設備の導入に補助金を用意しているところもあります。また省エネ住宅やZEH（エネルギー収支が実質ゼロの住宅）向けの補助金に太陽光発電設備への補助金が付帯しているケースもあります。 8. 山口県における太陽光の発電シミュレーション山口県の年間日照時間（2078.1時間）をもとに太陽光発電設備による発電量をシミュレーションすると、1年間に5,300～6,200kWhの発電が見込めます。仮に6,000kWh発電した場合、一般家庭向けの従量電灯B契約に換算すると1年間で約11万～16万円分の電気代を節約できます。節約額は以下の計算で算出できます。最小単価18.77円×6,000kW＝112,620円最大単価26.73円×6,000kW＝160,380 円 ※2023年4月1日以降の電気料金単価 ※中国電力「従量電灯B」にて、「120kWhまでの電気料金単価18.77円/kWh」「300kWh超過の電気料金単価26.73円/kWh」より（2023年4月1日以降の電気料金単価） ※参考：電気料金単価表（電灯）｜中国電力 ※参考：気象庁｜過去の気象データ検索 ※参考：山口県の太陽光発電発電量 | サンサン太陽光発電-太陽光発電の優良業者がきっと見つかる 9. まとめ太陽光発電設備は、設置の初期費用こそかかりますが総じてコスパの良い発電システムです。電気代の高騰が続く近年、売電だけでなく自家消費を目的とした設置でもメリットがあります。導入にかかるコストも安くなっており、検討に最適なタイミングです。タナカホームズは、山口県と中国地方で太陽光発電設備を搭載した住宅を数多く手掛けています。太陽光発電設備が欠かせない省エネ住宅やZEHに関するお得な情報も多数持っています。まずはタナカホームズに会員登録し、会員限定の情報を集めてはいかがでしょうか。 <<ここでしか見られない限定情報公開中　無料会員登録はコチラ>> 会社名：田中建設株式会社部署名：経営企画部執筆者名：大勢待　昌也執筆者の略歴　保有資格　住宅ローンアドバイザー執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi

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