Blog

スタッフブログ

TOP
スタッフブログ
2024年10月

2024年10月22日 / 性能

太陽光発電で電気代はどのくらい減らせる？電気代ゼロを目指すコツも解説

電気代の値上がりが続き、私たちの家計を大きく圧迫しています。そんななか、電気代の削減を目的として、太陽光発電の導入を検討する人が増加傾向にあります。では、実際のところ太陽光発電を導入すると電気代をどの程度節約できるのでしょうか。この記事では、太陽光発電による電気代の節約効果や、電気代を限りなくゼロに近づける方法について解説します。目次 1. 太陽光発電が電気代の節約につながる理由 2.【エリア別・ケース別】太陽光発電の電気代削減効果をシミュレーション 3. そもそもなぜ、太陽光発電で電気代が減らせるの？ 4.太陽光発電で電気代をゼロにすることは可能？ 5.太陽光発電で電気代ゼロを目指す方法 6.太陽光発電の売電収入について 7.オール電化と太陽光発電の併用で光熱費ゼロも目指せる 8.太陽光発電システムを導入するなら新築時がおすすめ 9.まとめ 1. 太陽光発電が電気代の節約につながる理由まずは、太陽光発電による電気代の節約効果について解説します。発電した電気は無料で使える通常、家庭で電気を使用する場合は、電力会社と契約して使用量に応じた料金を支払わなければなりません。一方、自宅に太陽光発電を設置すれば、発電した電気は無料で使用することができます。これにより電力会社から買い取る電気の量を減らせるため、太陽光発電=電気代の節約につながるというわけです。電気代の単価を安くできる電力会社のプランは、電気の使用量に応じて単価が決定する「従量電灯」がほとんどです。電力会社の電気を使用する量が減れば、それだけ電気の単価を下げることができ、さらなる電気代の節約につながります。再エネ賦課金の負担を軽減できる再エネ賦課金とは、再生可能エネルギーの買取に必要な費用を、電気を使用する人全員でまかなうために割り当てられたお金です。太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーを普及させるための税金のようなもの、と考えるとわかりやすいでしょう。再エネ賦課金の金額は電力会社から購入した電気の量によって決まるため、太陽光発電を設置すれば、その分再エネ賦課金の負担を減らすことが可能です。 2.【エリア別・ケース別】太陽光発電の電気代削減効果をシミュレーションここからは実際に、太陽光発電によって電気代をどの程度減らせるのか考えていきます。太陽光発電の年間平均発電量まずは、太陽光発電の発電量について考えていきます。太陽光発電の発電量は設備の容量によっても左右され、家庭では5kWの太陽光発電を設置するケースが一般的です。そして、5kWの太陽光発電では、年間6,000kWh程度の発電量が見込めるとされています。自家消費は約3割が目安太陽光発電で発電した電気のうち、自家消費、つまり自宅で使う分は全体の約3割とされています。残りの7割は、電力会社に売るケースが一般的です。よって、年間発電量が6,000kWhの場合、自家消費する電力は年間1,800kWh程度になります。電気料金の目安単価は31円/kWh 全国家庭電気製品公正取引協議会の公示によると、電気料金の目安単価は31円/kWhです。つまり、先ほどの計算結果を当てはめると、5kWの太陽光発電を設置した場合に節約できる電気代は年間約55,800円相当ということになります。総務省の「家計調査報告」によると、2人以上世帯の年間の電気代の平均額は152,138円です。すなわち、このケースでは年間の電気代を約3割削減できる計算になります。ここまで紹介した内容は、あくまで平均値を取った場合です。実際の節約効果は世帯人数や地域によっても異なるため、より具体的な例をもとに節約効果をシミュレーションします。山口県在住で夫婦と子ども2人の場合山口県は瀬戸内海気候に属し、比較的温暖で降水量が少ない地域です。年間の日照時間は約2,000時間で、全国平均をやや上回ります。このような気候条件下で、5kW容量の太陽光発電システムを設置すると、年間予想発電量は約5,800kWhです。家族4人世帯の場合、電力の自家消費率を3割と仮定すると、年間約54,000円の電気代削減が見込めます。山口県の気候は太陽光発電に適しており、安定した発電が期待できるため、長期的な視点で考えると経済的なメリットが大きいといえます。島根県在住で夫婦と子ども2人の場合島根県は日本海側気候に属し、冬季の日照時間が少なく、降雪も多い地域です。年間の日照時間は約1,600時間で、全国平均をやや下回ります。このような気候条件下で、5kW容量の太陽光発電システムを設置すると、年間予想発電量は約5,000kWhです。家族4人世帯の場合、電力の自家消費率を3割と仮定すると、年間約47,000円の電気代削減が見込めます。冬季の発電量は減少しますが、夏季は比較的安定した発電が可能です。長期的に見れば、電気代削減効果は十分に得られると考えられます。広島県在住で夫婦と子ども2人の場合広島県は瀬戸内海気候に属し、温暖で降水量が少なく、年間を通じて比較的安定した気候です。年間の日照時間は約2,100時間で、全国平均を上回ります。このような恵まれた気候条件下で、5kW容量の太陽光発電システムを設置すると、年間予想発電量は約6,200kWhです。家族4人世帯の場合、電力の自家消費率を30%と仮定すると、年間約58,000円の電気代削減が見込めます。広島県の気候は太陽光発電に非常に適しており、安定した高い発電量が期待できるため、導入効果は大きいといえます。３.そもそもなぜ、太陽光発電で電気代が減らせるの？太陽光発電システムを導入することで電気代を削減できるのは理解したけれど、どういった流れで電気代が削減できるのか気になる人もいるでしょう。そこで太陽光発電で電気代が減らせる理由について解説します。発電した電気は無料で使える太陽光発電システムを設置する最大の目的は、発電した電気を自宅で利用することです。太陽光発電は太陽光で自家発電された電気を追加の費用なしで使用できます。通常、私たちは電力会社から電気を購入し、使用量に応じて料金を支払います。しかし太陽光発電では自分で作った電気を無料で利用できるのです。これにより、電力会社から購入する電気の量が減少し、結果として電気代の節約につながります。電気代の単価を安くできる多くの電力会社が提供している「従量電灯」プランでは、電気の使用量に応じて料金単価が決まります。太陽光発電システムを導入すると、電力会社から購入する電気の量が減少します。その結果、適用される料金単価が下がり、さらなる電気代の節約が可能です。つまり、太陽光発電は使用電力量を減らすだけでなく、電気の単価自体も下げる効果があるのです。再エネ賦課金の負担を軽減できる再エネ賦課金は、再生可能エネルギーの普及を促進するために2012年からスタートした制度です。再生可能エネルギーの電気を買い取るために、電力会社が負担している費用の一部を電気使用者全員で負担するものです。 2024年度の賦課金単価は以下のとおり設定されています。電気使用量1kWhあたり3.49円太陽光発電システムを導入すると、電力会社からの購入電力量が減少するため、再エネ賦課金の負担も自動的に軽減されます。 4.太陽光発電で電気代をゼロにすることは可能？太陽光発電を設置しても、電気代をゼロにすることは難しいと考えられます。まず、太陽光発電で生み出した電気は、基本的に貯めておくことができません。電気を貯めるためには別途、「蓄電池」という設備が必要です。蓄電池がない場合、夜間のように発電ができない時間帯は、どうしても電力会社からの電気に頼ることになります。また、太陽光発電の発電量は天候によっても左右されるため、常に安定的な電力を確保できるとは断言できません。このように、太陽光発電で電気代をゼロにすることは簡単ではありませんが、工夫次第で実質ゼロに近づけることはできます。 5. 太陽光発電で電気代ゼロを目指す方法前述のとおり、太陽光発電で生み出した電気のうち、自宅で消費される分は全体の約3割とされています。電気代ゼロを目指すためには、残りの約7割をいかに効率的に使うかという点が重要な鍵になるのです。蓄電池を設置する太陽光発電設備とともに蓄電池を設置すれば、日中発電した電気を貯めておくことができます。夜間や天気が悪い日でも太陽光発電の電気を利用できるため、電力会社の電気を利用する頻度を大幅に下げられるでしょう。省エネ機器を導入する省エネ機器を導入するなど、光熱費全体のコストを減らす工夫も大切です。エアコンをはじめ、洗濯機や冷蔵庫など、消費電力が高い家電から省エネタイプに買い替えるとよいでしょう。また、ガス給湯器と比べてエネルギー消費量が少なく、電気の力でお湯を沸かす「エコキュート」の導入もおすすめです。オール電化に切り替えるオール電化とは、家庭で使用するエネルギーをすべて電気でまかなうことです。ガスコンロをIHクッキングヒーターへ、ガス給湯器をエコキュートへ、というように、従来ではガスを使用していた設備をすべて電気エネルギーで対応するようにします。家庭で使用するエネルギーを電気に集約することで、発電した電気を無駄なく使える点がメリットです。電気自動車を選ぶこれから車を購入する予定の人には、電気自動車がおすすめです。電気自動車のバッテリーは太陽光発電の蓄電池として利用でき、日中発電した電気を無駄なく使用できます。設備があれば自宅で発電した電気でガソリン代をまかなえるので、実質的な家計負担を減らすことにもつながります。余った電気を売る太陽光発電で余った電気は、電力会社が買い取ってくれます。余剰電力を売ることで、実質的な家計負担を軽減できるといえます。消費電力を減らす工夫と合わせれば、売電収入をさらに増やすことも可能です。 6. 太陽光発電の売電収入についてここからは、太陽光発電の電気を売ったときに得られる売電収入について、さらに詳しく解説します。 FIT制度とFIP制度太陽光発電の普及を推進するため、日本では2012年に「FIT制度」が導入されました。 FIT制度とは、電力会社による電気の買取額を常に一定とする制度です。また、2022年には、買取価格が市場に連動して変わる「FIP制度」が導入されました。太陽光発電でより効率的に売電収入を得るためには、2つの制度の違いをしっかり理解し、今後の動向に注目することが大切です。売電収入の年間平均額 5kWの太陽光発電では、年間6,000kWh程度の発電量が見込めます。太陽光発電の自家消費は約3割なので、残りの約7割をすべて売却したとすると4,200kWhです。 2022年時点でのFIT売電価格は17円なので、年間71,400円の収益を得られるでしょう。太陽光発電のみですべての電力をまかなうのは容易ではありませんが、自家消費と売電収入を組み合わせれば、年間の家計負担を限りなくゼロに近づけることが可能です。 7.オール電化と太陽光発電の併用で光熱費ゼロも目指せるオール電化と太陽光発電を組み合わせることで、光熱費をゼロに近づけることも夢ではありません。これらを組み合わせるメリットは、以下の通りです。 ● ガス使用量が電気料金に置き換わる ● 電気料金を太陽光発電で賄える ● 蓄電池の併用で24時間自給自足できるこのように、オール電化と太陽光発電の相乗効果により、エネルギーコストを最小限に抑えられるのです。 8.太陽光発電システムを導入するなら新築時がおすすめ太陽光発電システムの導入を検討する際、新築時に設置することには多くのメリットがあります。以下、そのおすすめの理由を詳しく解説します。理由1：雨漏りリスクが減らせる新築時に太陽光パネルを設置すると、雨漏りのリスクを大幅に低減できます。屋根置き型パネルの場合、垂木と呼ばれる構造材に台座を正確に固定する必要があります。新築時は現場監督や各工種の専門家が関わるため、垂木の位置を正確に把握し、適切な取り付けが可能です。一方、後付けの場合は太陽光発電業者のみで判断するため、雨漏りのリスクが高まる可能性があります。このように新築時の太陽光システム設置は、長期的な住宅の品質維持に影響を与えるのです。理由2：住宅ローンに設置費を組み込める新築時に太陽光発電システムを導入すると、その費用を住宅ローンに組み込めます。これにより、システム導入の初期費用の負担を軽減できます。さらに、新築時の住宅ローンは一般的に金利が低いため、後付けで別途ローンを組むよりも有利です。たとえば、とある金融機関では2024年時点で新築住宅ローンの金利が年0.53%からなのに対し、ソーラーローンは年3%程度と大きな差があります。このように、新築時の導入は経済的にも優位性があります。理由3：家自体の省エネ性能を上げられる新築時に太陽光発電システムを考慮して設計することで、家全体の性能を向上させることが可能です。まず、太陽光パネルの重量を考慮した設計により、家の耐震性を高めることができます。また、家の配置や屋根の形状を最適化することで、太陽光パネルの発電効率を最大限に引き出すことが可能です。さらに、太陽光発電と相性の良い高断熱・高気密設計を採用することで、家全体の省エネ性能を飛躍的に向上させることができます。 9.まとめ太陽光発電システムは、電気代の削減や環境への配慮など、多くのメリットをもたらします。特に山口県のような日照条件の良い地域では、その効果を最大限に発揮できます。システムの導入費用は決して安くありませんが、長期的に見れば経済的なメリットは大きいといえます。さらに、オール電化と組み合わせることで、光熱費をゼロに近づけることも可能です。新築時に太陽光発電システムを導入することは、コスト面でも安全面でも大きなメリットがあります。タナカホームズでは、お客様のライフスタイルに合わせた最適な太陽光発電システムの設計・施工を提供しています。省エネで快適な暮らしを実現するため、ぜひ新築時の太陽光発電システム導入をご検討ください。専門スタッフが丁寧にご相談に応じますので、お気軽にお問い合わせください。 <<ここでしか見られない限定情報公開中　無料会員登録はコチラ>>
2024年10月22日 / お金・ローン

【最優先】注文住宅を建てるならまずは考えたい「資金計画」について解説！

「家族の夢を叶える注文住宅。でも、予算オーバーや将来の生活への不安が頭をよぎり、なかなか一歩を踏み出せない…」そんな悩みを抱えていませんか？この記事を読めば、注文住宅の資金計画の重要性と具体的な立て方がわかります。資金計画の立て方を理解しておくと、予算超過はもちろん、将来の生活設計まで考慮した計画により、長期的な視点で安心できる住まいづくりが実現可能です。ぜひ最後までお読みください。目次 1.資金計画なぜ重要？ 2.まずはざっくり注文住宅の費用の内訳を確認しよう 3.資金計画の流れを理解しよう 4.資金計画をよりスムーズに進めるためのポイント 5.まとめ 1.資金計画なぜ重要？資金計画は、注文住宅を建てる上で非常に重要な要素です。具体的には、以下の点で資金計画が重要です。 ● 予想外の出費を防げる ● 家づくりがスムーズに進む ● 入居後の生活にも余裕が生まれやすいつまり資金計画は家づくりの時だけでなく、入居後の暮らしにも影響を及ぼします。しっかり計画を練っておけば、理想の家を手に入れるだけでなく、暮らしまでも手に入るのです。 2.まずはざっくり注文住宅の費用の内訳を確認しよう注文住宅の費用は、大きく分けて土地購入費、建物本体工事費、付帯工事費、その他諸経費に分類されます。それぞれの内訳と費用目安を以下の表にまとめました。これらの費用は地域や条件によって変動するため、専門家に相談しながら詳細なみ積もりを行うことが大切です。土地の購入費用土地購入費用は、注文住宅の総費用の中で大きな割合を占めます。山口県の場合、2024年の平均公示地価は1平方メートルあたり4万2172円です。これは坪単価に換算すると約13万9412円となります。ただし、地域によって価格は大きく異なります。たとえば、下関市や山口市などは比較的高価格帯に位置し、美祢市や阿武町などは比較的単価が低いエリアです。詳細な土地相場を調べる方法としては、以下の方法が有効です。不動産会社に相談国土交通省が公開している地価公示を調べる都道府県地価調査のデータを参照する不動産ポータルサイトで、地域ごとの相場情報が確認するこの中でもとくにおすすめなのは、不動産会社への相談と不動産ポータルサイトでのリサーチです。不動産会社は実際の取引データや物件情報を把握しているため、相場観を把握しています。また不動産ポータルサイトでは相場だけでなく、現在販売中の土地情報もインターネットで簡単に検索できます。ただし、土地探しは価格だけで探すとトラブルの元です。下記記事で失敗しない土地探しの方法を解説しているので合わせてチェックしてください。 ■合わせて読みたい【失敗しない】土地探しの注意点とは？基準と選び方を詳しく解説建物の本体工事費用建物の本体工事費用は、注文住宅の費用全体の約半分を占める最大の支出項目です。令和5年度における新築注文住宅の購入資金は全国平均で約5,800万円となっています。建物本体工事は総額に対する50〜60％なので、2,900〜3,480万円ほどが相場です。この費用には、以下の工事が含まれています。仮設工事基礎工事木工事内装・外装工事設備工事建物の本体工事費用を抑えるためには、シンプルな間取りを選択したり、標準仕様の部材を使用したりするなどの工夫が考えられます。ただし、長期的な視点でみた場合、初期費用を抑えすぎると、将来的な修繕費用が嵩む可能性もあるため、バランスを考慮することが大切です。付帯工事費付帯工事費は、注文住宅の建築において本体工事以外に必要となる工事費用です。一般的に、建築費用の約1～2割を占めると言われています。具体的な金額は、土地の状況や建物のプラン、坪数などによって大きく変わりますが、総建築費用の10～20%程度を見込んでおくとよいでしょう。付帯工事費に含まれる主な項目は以下の通りです。地盤調査・改良工事費外構工事（門、塀、玄関アプローチ、側溝、駐車場など）給排水工事（給排水管の引き込み）解体工事費（建て替えの場合）ガス工事屋外の給排水工事場合によっては、空調設備の取り付け工事やカーテン、照明器具などの工事も付帯工事費に含まれることがあります。これらの費用は、住宅の完成度や快適性に大きく影響するため、予算に余裕を持たせておくことが望ましいです。外構工事費外構は、家全体の第一印象に影響を与え、家独特の魅力が引きたてます。門やフェンス、アプローチ、庭のデザインなどこだわりの度合いによって、金額に幅がありますが、総建築費用の5～10％を見込んでおくと余裕ができます。外構工事で人気の項目は以下の通りです。プライバシー保護のフェンス・目隠しウッドデッキ・テラスの設置カーポート・ガレージ駐車場の設置エクステリア照明の設置植栽・ガーデニングの充実その他諸経費その他諸経費は、大きく4つに分類されます。それぞれの内容と概算費用を以下の表にまとめました。これらの諸経費は、地域や個人の状況によって変動するため、余裕を持った計画を立てることが重要です。また、専門家に相談し、詳細な見積もりを取ることで、より正確な資金計画を立てられます。 3.資金計画の流れを理解しよう資金計画を立てる際には、いくつかの重要なステップがあります。ここでは、それぞれのステップについて詳しく解説していきます。おおまかな手順は以下の通りです。　①住まいの総予算を把握する　②自己資金をいくら用意するかを決める　③住宅ローンの借入金額を決める　④住宅ローンを選ぶそれぞれのステップについて内容をみていきましょう。 ①住まいの総予算を把握するまず最初に行うべきは、住まいの総予算の把握です。先ほど解説した土地や建物の費用をもとに、自身の建築エリアでどれくらいの金額で注文住宅が建てられるのかを確認します。地域や希望する住宅の規模によって総予算は大きく変わりますので、複数の不動産会社や住宅メーカーに相談し、具体的な数字を把握しましょう。この段階で現実的な予算感を持つことが、後々のトラブルを防ぐ鍵となります。 ②自己資金をいくら用意するか決定する次に、自身の貯蓄からどれくらいの自己資金が用意できるかを把握します。平均的な自己資金額は総額の1〜2割程度となっています。ただし、このデータはあくまで目安です。自己資金が多ければ借入金額を抑えられるため、将来の負担が軽くなります。一方で、すべての貯蓄を住宅購入に充てるのは危険です。不測の事態に備え、ある程度の貯蓄は残しておくことをおすすめします。自己資金額は無理のない範囲で決めることが重要です。 ③住宅ローンの借り入れ金額を決定する自己資金額が決まったら、次は借入金額を決定します。住まいの総予算から自己資金額を差し引いた金額が、借入金額の目安です。ただし、無理のない返済で住宅ローンを借り入れる目安は年収の5～6倍とされています。たとえば、年収が500万円の場合、2,500万円から3,000万円程度が借入の上限となります。また、毎月の返済額も重要な指標です。一般的に、毎月の返済額は手取り収入の25%以内に抑えることが望ましいとされています。たとえば、手取り収入が30万円の場合、毎月の返済額は7.5万円以内が目安となります。これらの指標を参考に、長期的な視点で無理のない借入金額を設定しましょう。 ④住宅ローンを選ぶ最後に、具体的な住宅ローンを選びます。この際、必ず複数の金融機関に相談することが大切です。金融機関や金融商品によって金利や条件が異なるため、必ず比較検討を行いましょう。比較する際、とくに注目すべき点は以下の通りです。これらの点を踏まえ、総合的に判断してローンを選択します。専門家のアドバイスも積極的に活用し、慎重に決定しましょう。住宅ローンについてより詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。 ■合わせて読みたい【一戸建て購入時のローン計画】ローンの種類や返済の流れ、目安となる額などを解説 4.資金計画をよりスムーズに進めるためのポイント資金計画を進める際、以下のポイントについて押さえておくと、スムーズかつ計画に抜けがなくなる効果があります。現在の家計について把握し、見直す将来のライフプランを立てる補助金・税制優遇について知る困った時はプロに相談するこれらのポイントを押さえることで、より現実的で長期的な視点を持った資金計画を立てられ、住宅購入後の生活にも余裕が生まれます。以下では、それぞれのポイントについて詳しくみていきましょう。現在の家計について把握し、見直すまず重要なのは、現在の家計状況を正確に把握し、必要に応じて見直すことです。住宅ローンという大きな借金を背負うことになるため、毎月の出費を抑えておくことで返済の余裕が生まれます。具体的には、以下のような手順で家計を見直すとよいでしょう。収入と支出を細かく記録する不要な支出を洗い出す固定費の見直しを行う（例：携帯電話プランの変更、各種保険料）貯蓄の習慣を身につけるこのような取り組みにより、月々の住宅ローン返済にも余裕が生まれます。場合によっては、借入金額を増やして住宅のグレードアップを図ることも可能になるかもしれません。ただし、無理のない範囲で行うことが大切です。将来のライフプランを立てる資金計画を立てる際は、将来のライフプランも考慮に入れることが重要です。たとえば、以下のような将来の目標や予定によって、資金計画の組み方は大きく変わってきます。老後資金の確保子どもの出産・教育費の準備 10年後の住み替え予定具体的なライフプランを持っていれば、住宅購入後の資金の動かし方がより明確になります。たとえば、将来的に住み替えを考えている場合は、住宅の資産価値の維持に重点を置いた計画を立てるかもしれません。また、子どもの教育費を考慮する場合は、住宅ローンの返済と別に教育費を貯蓄する余裕を見込んでおく必要があるでしょう。このように、ライフプランを踏まえることで、より現実的で長期的な視点を持った資金計画が立てられます。補助金・税制優遇について知る住宅購入に関しては、さまざまな補助金や税制優遇制度があります。これらを上手に活用すれば、資金面での負担を軽減可能です。主な制度には以下のようなものがあります。これらの制度は条件や適用期間が変更されることがあるため、最新の情報を確認することが大切です。また、地方自治体独自の補助金制度もあるため、建築予定地の自治体にも問い合わせてみるとよいでしょう。困ったときはプロに相談するのも手資金計画で悩んだ際は、専門家に相談するのも有効な手段です。とくにファイナンシャルプランナー（FP）や、建築会社の営業担当者などは、それぞれ以下のようなメリットがあります。【FPに相談するメリット】中立的な立場から総合的なアドバイスが得られる複雑な金融商品や税制について詳しい説明が受けられる長期的な資金計画のサポートを受けられる【建築会社の営業担当者に相談するメリット】具体的な建築費用の見積もりが得られる建築に関する専門的なアドバイスが受けられる地域の事情に詳しく、具体的な提案をしてくれるどちらに相談する場合も、複数の意見を聞くことが大切です。さまざまな視点から助言を得ることで、より良い判断ができるようになります。ただし、最終的な決定は自分自身で行うことを忘れないでください。 5.まとめ注文住宅の資金計画は、夢の家づくりの要です。適切な計画により、予算内で快適な暮らしを実現できます。総予算の把握、自己資金と住宅ローンのバランス、諸経費やライフプランの考慮が重要です。また、家計の見直しや補助金・税制優遇の活用も効果的です。計画に不安を感じる場合は、専門家のサポートを受けるのも手段のひとつです。タナカホームズでは、豊富な経験と専門知識を持つスタッフが、あなたの夢の実現をサポートします。資金計画はもちろん、間取りや設備の選定まで、トータルでアドバイスを提供します。無理のない予算で理想の住まいを叶えるため、まずは気軽に相談してみませんか。あなたの家族の未来を見据えた、最適な注文住宅づくりをタナカホームズがお手伝いします。 <<ここでしか見られない限定情報公開中　無料会員登録はコチラ>>
2024年10月5日 / 家づくり

【初心者必見！】なにから始める？家づくり初心者ガイド

これから家づくりを始める家づくりの初心者は、「何から始めたら良いのかわからない」という方が多いのではないでしょうか。家づくりでは、お金のことや土地のこと、間取りや会社選びなど様々なことを考えなければなりません。そこでこの記事では、これから家づくりをする家づくり初心者の方に向けて、家づくりの全貌をご紹介します。「何から始めたら良いの？」「どう進めていけば良いかわからない」という方は、ぜひご覧ください。目次 1.家づくりの全体像を理解しよう 2.お金編 | 資金計画と住宅ローン 3.土地編｜土地選び 4.間取り編｜間取りとデザイン 5.会社編｜建築会社 6.施工編｜着工～工事終了 7.完成後のアフターサービスとメンテナンス 8.まとめ 1.家づくりの全体像を理解しようまずは、家づくりの全体像を理解することが大切です。何から初めてどのようなステップで家づくりを進めていくのかを把握し、着実に完成までのステップを踏んでいきましょう。家づくりの基本ステップここでは、土地から探して家を建てる注文住宅の場合の基本ステップをご紹介します。注文住宅で家づくりをする場合の基本ステップは以下の通りです。 1. 家族で家づくりについて話し合い、情報収集する 2. 家を建てる目的や予算を明確にする 3. 自分の希望に合った土地を探す 4. 家を建ててもらう建築会社を決める 5. 家をプランニングしてもらう 6. 住宅ローンの仮審査を受ける 7. 土地の契約をする 8. 建物の請負契約をする 9. 着工・上棟・引き渡し 10. 引越し大まかに分けると上記のステップを踏んで家づくりを行なっていきます。注文住宅の場合、家が完成するまでに一般的に8〜15ヶ月程度の期間が必要です。引越しをしたい日から逆算して早めに取り掛かるようにしましょう。自分にあったスタイルを見つける家づくりを始める際は、自分にあったスタイルを見つけることが大切です。ハウスメーカーや工務店、ローコスト住宅など、注文住宅にも様々な種類があります。これらの建築会社から自分がどの種類の会社で家づくりをするのが合っているのかを考えて見ましょう。土地にお金をかけるのか、建物にお金をかけるのかによって、家を建てるエリアも変わってきます。どのような家づくりをするのか、自分に合ったスタイルを探して見てください。 2.お金編 | 資金計画と住宅ローン続いて、家づくりで重要な資金計画と住宅ローンについて見ていきましょう。家の購入は、人生で最も大きな買い物の1つです。どのくらいの予算をかけて、入居後に月々いくら返済するのかをしっかりと考えるようにしましょう。どれくらいの費用がかかる？具体例で解説！令和5年度住宅市場動向調査によると、土地購入資金を除いた注文住宅の住宅建築資金は全国平均で4,319万円です。延床面積の平均は、121.3㎡で、約36.7坪になるため、坪単価は117万円になります。土地購入資金は、全国平均で1,929万円。ちなみに、敷地面積の全国平均は228.3㎡で約69坪です。つまり、約69坪の敷地に、約36.7坪の家を建てるためには上記の金額を合計した6,248万円が必要になるということです。この数字はあくまで全国平均なので、建物の大きさや購入する土地のエリアによって合計費用は大きく変動します。ただ、注文住を購入する目安として知っておくと良いでしょう。資金計画の基本とローンの選び方資金計画を立てる際は、家づくりに使える予算を把握することが大切です。一般的に、住宅ローンの返済は手取り収入の25%以下が理想的。次に現在の貯蓄からどのくらいの頭金を支払うかを明確にします。月々の返済額、頭金、借入期間の目安がついたら実際にシミュレーションすることで、家づくりにかかる予算が明確になり、資金計画が立てられます。資金計画が立てられたら住宅ローンの借入先を検討します。住宅ローンには、銀行や信用金庫などから借入できる民間住宅ローンと、住宅金融支援機構から借り入れる公的住宅ローンの2種類があります。民間住宅は金利や返済方法などの選択肢が多く、公的住宅ローンは長期固定金利で金利が低く、返済期間が長いといった点が特徴です。住宅ローンを選ぶ際は、金利タイプ、返済方法、団体信用生命保険などを十分に比較検討してから決定しましょう。 3.土地編｜土地選び土地探しから家づくりを始める方は、土地選びのポイントも知っておきましょう。ここでは土地探しの基準や法規制について解説していきます。どんな基準で選ぶ？土地探しのチェックリスト土地探しをする際は、次のポイントに注目して探してみましょう。気になる土地があれば、必ず現場へ行き周辺環境をチェックしてみてください。また、昼間だけでなく朝や夜にも訪れることが大切です。朝の通勤時間はどのくらい車が通るのか、夜は街灯がついているかなども確かめてみましょう。また、購入したい土地に土地以外の費用がかかってくるのかも確かめなければなりません。例えば、上下水道やガスが通っていなければインフラ整備の工事が必要です。土地に古家がある場合、解体工事費用がかかることもあります。土地情報を確認し、土地代以外にかかる費用を確かめておきましょう。不明点があれば不動産会社に相談し、不明点を解消してから購入を検討してください。法規制の確認も忘れずに土地には、法規制がかかっています。例えば、敷地に対する建築面積の割合を示す「建ぺい率」や延床面積の割合を示す「容積率」のそれぞれの割合によっては、希望の広さの家を建てられない可能性があります。他にも、「地区計画」が定められているエリアでは、高い塀で敷地を囲めなかったり、境界から外壁面まで2m以上離さなければならないなどの規制もあります。購入候補の土地が見つかったら、不動産会社や建築会社に内容を確認しておくようにしましょう。 4.間取り編｜間取りとデザイン続いて間取りとデザインに関するチェックポイントをご紹介します。理想の間取りを考えるために注意すべきことなどをみていきましょう。理想の間取りを考えるためのチェックリスト後悔しない、理想の間取りを考えるためにチェックすべきポイントは以下の通りです。間取りのチェックリストはこれだけではありません。玄関やキッチンなど、細かい部分で分けるとさらにたくさんチェックするところがあります。最低でも上記のチェックポイントはしっかりと確かめるようにしましょう。また、家族で話し合い、優先すべきポイントと妥協するポイントを決めておくのもおすすめです。もし予算オーバーした時にどの部分を削減するかを考える際に、最適な選択ができます。デザインの参考にＳＮＳを活用してみるデザインを参考にするならSNSがおすすめです。 SNSでは、実際に家を建てた方や、建築会社や家の内装や外観の写真をたくさん載せています。その中から自分の理想のデザインを探してみましょう。自分の理想のデザインを建築会社とも共有することで、より理想に近い間取りやインテリア、外観を提案してもらえます。 5.会社編｜建築会社建築会社を決める際にもポイントがあります。ここでは、信頼できるパートナー選びのポイントと、住宅見学会のチェックリストをご紹介します。信頼できるパートナー選びのポイント信頼できるパートナー選びでは、以下のポイントに注目して探してみてください。工務店やハウスメーカー、設計事務所など、建築会社によって特徴もさまざまです。資料請求したり、実際に展示場に訪れたりし、自分の理想を叶えてくれるかどうかをしっかりと見極めましょう。住宅見学会チェックリスト住宅見学会に参加する際は、次のポイントをしっかりとチェックしましょう。住宅見学会に参加する際は、マナーを守ることも大切です。例えば、裸足での見学が厳禁の場合もあるので、建築会社のスタッフの指示にしだがいましょう。 6.施工編｜着工～工事終了着工から工事終了までにチェックすべきことを解説していきます。工事中に確認すべきこととトラブル対策についてもみていきましょう。着工前の最終チェックリスト着工前には最終チェックを行いましょう。次のポイントを確かめてみてください。着工直前は、細かい部分のチェックをしましょう。コンセントの位置や火災報知器など、見落としがちな部分ですが実際に出来上がった時に「ここにつけないで欲しかった」なんてことにならないように事前に確認しておくことが大切です。工事中に確認すべきこととトラブル対策工事中に確認すべきことは以下の通りです。工事中に現場を見る場合、現場監督の許可を得てから現場に入りましょう。作業の邪魔にならない時間帯を選び、現場監督に同行してもらうとスムーズに進められます。また、工事中のトラブル対策を見ていきましょう。工事中のトラブルは、現場での施工ミスやご近所からのクレームなどがあります。施工ミスを見つけたら早めに現場監督に伝えてやり直してもらいましょう。また、着工前に必ず営業担当者とともにご近所へ挨拶回りをすることも大切です。事前に工事が始まることを伝えることで、ご近所トラブルに発展しにくくなります。 7.完成後のアフターサービスとメンテナンス最後に完成後のアフターサービスとメンテナンスについて見ていきましょう。定期点検・メンテナンスの重要性、タナカホームズの保証制度について解説していきます。定期点検とメンテナンスの重要性家は完成したら終わりではありません。長く住み続けるためにも、定期点検とメンテナンスを行うことが大切です。例えば、外壁や屋根は新築から10年経過すると劣化しコケやカビが生えてきたり、ひび割れが出てくることがあります。このまま放置すると雨漏りに発展し、家の寿命にも影響してきます。 10年を目安に塗装によるメンテナンスを行うことで、家を長持ちさせることができます。また、定期的に建築会社に点検にきてもらうことで、故障する前に部品交換などの対策を施せるので生活に支障が出ることもありません。長く快適に住み続けるためにも定期点検とメンテナンスは非常に重要なことです。タナカホームズの保証制度タナカホームズには、「住まいの総合保証制度」があります。上記のように手厚い保証制度となっています。家が完成した後も、お客様が安心して暮らせるようにタナカホームズはサポートいたします。 8.まとめ家づくりでは、土地や資金計画、間取りなどさまざまなことを検討しなければなりません。特に注文住宅だと細かい部分も自分たちで決めなければならず、時間がかかります。しかし、理想の家を手に入れるためにはどれも必要なステップです。不動産会社や建築会社と協力しながら、理想の家づくりを進めていきましょう。タナカホームズは明治元年創業の建築会社です。「一生に一度の家づくりを、後悔のないものにしてほしい」という思いで、お客様の家づくりをお手伝いしております。「初めて家づくりをするから不安」という方は、ぜひタナカホームズへご相談ください。お客様の不安やお悩みに寄り添い、解決できる手段をご提案いたします。オンライン相談も実施しておりますので、お気軽にお問い合わせいただけますと幸いです。 <<ここでしか見られない限定情報公開中　無料会員登録はコチラ>>

スタッフブログ

太陽光発電で電気代はどのくらい減らせる？電気代ゼロを目指すコツも解説

【最優先】注文住宅を建てるならまずは考えたい「資金計画」について解説！

【初心者必見！】なにから始める？家づくり初心者ガイド