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2022年9月29日 / 性能
建売ZEH住宅の魅力とは？補助金や購入するメリットを徹底解説
ZEH住宅とは、年間のエネルギー収支がゼロまたはプラスになることを目指す家のことです。
最近では、建売住宅として販売されているものも増えてきました。
そこで、今回はZEH住宅購入のための補助金制度や、建売でZEH住宅を購入するメリットなどを紹介します。ぜひ、住まい選びの選択肢を広げる参考にしてください。
目次
1.ZEH（ゼッチ）とは
ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略称で、年間のエネルギー消費量の収支がゼロまたはプラスなることを目指す住宅のことを指す言葉です。
ZEHを語る上では、「断熱」「省エネ」「創エネ」の3つの条件が重要となります。
断熱性を高めてエネルギーロスを減らし、高効率な省エネ機器の導入によってエネルギー消費量を抑えつつ、自ら創り出すエネルギーで不足量を補います。
自宅で使用する電力を自給自足するのが、ZEH住宅です。
2.戸建て住宅向けの5つのZEH
ZEHは、省エネ実現率や導入設備の違いなどから、複数の種類に分けられます。
戸建て住宅向けのものは、以下の5つです。
ZEH（ゼッチ）
年間のエネルギー収支がゼロまたはプラスになる住宅です。
高断熱・省エネ設備や太陽光パネルを導入し、年間に消費するエネルギー量を100％以上削減します。
求められる断熱+省エネによる省エネ実現率は、20％以上です。
ZEH+（ゼッチ プラス）
ZEHをさらに省エネ化し、再生可能エネルギーの自家消費を拡大した住宅です。
太陽光発電による電力の固定価格買取制度（FIT制度）から自立を図ることを目的に設けられました。
ZEHの基準を満たした上で、「断熱性のさらなる強化」「HEMS（住宅エネルギーマネジメントシステム）の導入」「電気自動車の充電設備設置」のうち2つ以上をクリアしていなければなりません。
Nearly ZEH（ニアリーゼッチ）
都市部の狭小地や日射が当たりくい地域にあるなどの理由から、日照時間や屋根面積が限られている住宅を対象とするものです。
太陽光パネルを十分に搭載できないケースに配慮しています。
求められる断熱+省エネによる省エネ実現率はZEH同様に20％以上ですが、創エネを含む年間に消費するエネルギー量の削減率は、75％以上に留められています。
Nearly ZEH+（ニアリー ゼッチ プラス）
Nearly ZEH同様、太陽光パネルによる創エネが十分にできない土地に建てられる住宅を対象としたものです。
位置づけは、ZEHを上位互換したZEH+と同じで、「Nearly ZEHをさらに発展させたもの」と理解しておくとよいでしょう。
Nearly ZEHの基準を満たした上で、「断熱性のさらなる強化」「HEMSの導入」「電気自動車の充電設備設置」のうち2つ以上クリアすることが求められます。
ZEH Oriented（ゼッチ オリエンテッド）
都市部狭小地や多雪地域で太陽光パネルによる創エネが十分にできない場所の住宅を対象としたものです。
ZEHに向かない地域にあってもZEHを指向（Oriented）していることを認めるもので、太陽光パネルといった再生可能エネルギーによる発電設備の導入が必須とされていません。
求められる断熱+省エネによる省エネ実現率は、ZEH同様20％以上です。
3.ZEH住宅は国が普及を推奨する家
政府は、2014年4月に閣議決定した「エネルギー基本計画」のなかで、2020年までに標準的な新築住宅の半数以上、2030年までに新築住宅の平均をZEHとすることを目標に掲げています。
背景にあるのは、環境問題やエネルギー供給危機です。
カーボンニュートラル実現への取り組みの一環としてはもちろん、2011年の東日本大震災以降日本が直面しているエネルギー問題を解決する糸口として、原子力や火力発電に依存しない再生可能エネルギーに期待が寄せられています。
4.ZEH住宅の4つのメリット
ZEH住宅の特徴や種類を理解したところで、ここからはZEH住宅の魅力について解説します。
主なメリットは、4つです。
補助金が受けられる
ZEH住宅の購入には、補助金制度が用意されています。ここでは、代表的なZEH住宅購入者向け事業を2つ紹介します。
戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業
環境省が担当する戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業は、対象者や条件がシンプルで、さまざまな補助金制度のなかでも最も申請しやすい事業です。
ZEHの基準を満たす住宅を、自らが居住するために新築、購入、リフォームする場合に利用できます。
支給額は、1戸あたり定額55万円（ZEH+では100万円）です。
こどもみらい住宅支援事業
国土交通省が担当するこどもみらい住宅支援事業は、子育て世帯（18歳未満の子を有する世帯）や若者夫婦世帯（夫婦いずれかが39歳以下の世帯）の省エネ住宅取得に伴う負担軽減を目的とする事業です。
ZEH住宅の場合には、1戸あたり定額100万円が支給されます。
ただし、戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業との併用はできません。
快適に暮らせる
高い断熱性を誇るZEH住宅は、外気温の影響をあまり受けません。
冷暖房を過剰に使わなくても、夏は涼しく冬は暖かい、快適な空間が得られます。
屋内の温度を均一に保ちやすいため、部屋の温度差によって引き起こされるヒートショックや、熱中症のリスクも低減します。
体温調節が苦手な子どもやお年寄りにもうれしいメリットです。
光熱費が抑えられる
省エネと効率的なエネルギー利用に加え、創エネも実現するZEH住宅は、電力会社から送られる電力をあまり必要としません。
当然のことながら、光熱費も抑えられます。
ランニングコストを削減できることから、長期的な視点で見れば、住まいにかかる実質的な費用もダウンすると考えられます。
ZEH住宅は、環境にもお財布にも優しい家です。
停電のときでも電気が使える
太陽光パネルなどで自らエネルギーを創り出せるZEH住宅は、災害にも強い家です。万が一の停電時にも、日射がある時間帯であれば、自家発電した電力を使えます。
蓄電池を併用すれば、日中に貯めた電気を夜間に使用することも可能です。
停電時でも普段と変わらず自宅で過ごせるのは魅力的。
ZEH住宅は、災害への備えとしても心強い存在です。
5.ZEH住宅のデメリット
ZEH住宅では、建築時にさまざまな高性能省エネ・創エネ設備を導入する必要があることから、一般住宅よりも初期費用がかかってしまうことがほとんどです。
家の規模や導入する設備にもよりますが、ZEH住宅で求められる基準を叶えるためには、追加で100～150万円ほど必要だといわれています。
補助金制度を上手に活用するのがおすすめです。
6.建売で購入するZEH住宅の魅力
ZEH住宅は、注文して新築で建てることも可能です。
しかし、建売での購入ならではの魅力もあります。
ZEHの基準を満たしている家が手に入る
ZEH住宅として販売されている建売住宅は、すでにZEHの基準を満たした家です。
補助金を申請する段階で基準に満たない点が発覚する心配もありません。
また、住まい選びでは、「ZEHに対応していること」のみが希望条件ではないはずです。
建売であれば、建築会社それぞれの強みや個性を活かしたZEH住宅のなかから、好みの家を選べます。
ZEHビルダー/プランナーを探す手間が省ける
ZEH住宅の補助金は、ZEHビルダー/プランナーによって設計、建築、改修または販売される住宅でなければ申請できません。
ZEHビルダー/プランナーとは、国の条件や基準を満たしているとSII（一般社団法人 環境共創イニシアチブ）に認められている建築会社/設計事務者です。
新築する場合は信頼できるZEHビルダー/プランナー探しから始めなければなりませんが、建売のZEH住宅は認定を受けた事業者によって建てられているため、事業者を探す手間が省けます。
7.山口県・中国地方のZEH事情
日射量に依存する太陽光発電には、地域によって向き・不向きが存在します。
発電量は、全国規模で見ると「北に行くほど少なく、南に行くほど多い」傾向にあり、西日本にある中国地方は、比較的安定した発電量を誇る地域です。
また、山口県は、独自事業として、県産の省・創・蓄エネ関連設備を導入したZEH住宅の新築・購入費用の一部を補助しています。
エリア特性と政策の両面から、山口県・中国地方はZEH住宅の購入がしやすいエリアだといえるでしょう。
8.まとめ
ZEH住宅は、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロまたはプラスなることを目指す家です。
環境にも住む人にも優しい住まいとして、これから主流となっていくと予想されています。
新築では信頼できるZEHビルダーやプランナー探しから始めなければなりませんが、建売であれば、すでに基準を満たした多くのZEH住宅のなかから、好みの家を選べます。
中国地方・山口県で建売ZEH住宅をお探しなら、ローコストでありながら高品質高性能な家づくりにこだわるタナカホームズにおまかせください。
住宅展示場にて、こだわりの詰まったさまざまなタイプのZEH対応住宅をご覧いただけます。
ぜひ、ご来場ください。
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会社名：田中建設株式会社
部署名：経営企画部
執筆者名：大勢待 昌也
執筆者の略歴 保有資格 住宅ローンアドバイザー
執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi
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