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2024年10月22日 / 性能
太陽光発電で電気代はどのくらい減らせる？電気代ゼロを目指すコツも解説
電気代の値上がりが続き、私たちの家計を大きく圧迫しています。
そんななか、電気代の削減を目的として、太陽光発電の導入を検討する人が増加傾向にあります。
では、実際のところ太陽光発電を導入すると電気代をどの程度節約できるのでしょうか。
この記事では、太陽光発電による電気代の節約効果や、電気代を限りなくゼロに近づける方法について解説します。
目次
2.【エリア別・ケース別】太陽光発電の電気代削減効果をシミュレーション
1. 太陽光発電が電気代の節約につながる理由
まずは、太陽光発電による電気代の節約効果について解説します。
発電した電気は無料で使える
通常、家庭で電気を使用する場合は、電力会社と契約して使用量に応じた料金を支払わなければなりません。
一方、自宅に太陽光発電を設置すれば、発電した電気は無料で使用することができます。
これにより電力会社から買い取る電気の量を減らせるため、太陽光発電=電気代の節約につながるというわけです。
電気代の単価を安くできる
電力会社のプランは、電気の使用量に応じて単価が決定する「従量電灯」がほとんどです。
電力会社の電気を使用する量が減れば、それだけ電気の単価を下げることができ、さらなる電気代の節約につながります。
再エネ賦課金の負担を軽減できる
再エネ賦課金とは、再生可能エネルギーの買取に必要な費用を、電気を使用する人全員でまかなうために割り当てられたお金です。
太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーを普及させるための税金のようなもの、と考えるとわかりやすいでしょう。
再エネ賦課金の金額は電力会社から購入した電気の量によって決まるため、太陽光発電を設置すれば、その分再エネ賦課金の負担を減らすことが可能です。
2.【エリア別・ケース別】太陽光発電の電気代削減効果をシミュレーション
ここからは実際に、太陽光発電によって電気代をどの程度減らせるのか考えていきます。
太陽光発電の年間平均発電量
まずは、太陽光発電の発電量について考えていきます。
太陽光発電の発電量は設備の容量によっても左右され、家庭では5kWの太陽光発電を設置するケースが一般的です。
そして、5kWの太陽光発電では、年間6,000kWh程度の発電量が見込めるとされています。
自家消費は約3割が目安
太陽光発電で発電した電気のうち、自家消費、つまり自宅で使う分は全体の約3割とされています。
残りの7割は、電力会社に売るケースが一般的です。
よって、年間発電量が6,000kWhの場合、自家消費する電力は年間1,800kWh程度になります。
電気料金の目安単価は31円/kWh
全国家庭電気製品公正取引協議会の公示によると、電気料金の目安単価は31円/kWhです。
つまり、先ほどの計算結果を当てはめると、5kWの太陽光発電を設置した場合に節約できる電気代は年間約55,800円相当ということになります。
総務省の「家計調査報告」によると、2人以上世帯の年間の電気代の平均額は152,138円です。
すなわち、このケースでは年間の電気代を約3割削減できる計算になります。
ここまで紹介した内容は、あくまで平均値を取った場合です。
実際の節約効果は世帯人数や地域によっても異なるため、より具体的な例をもとに節約効果をシミュレーションします。
山口県在住で夫婦と子ども2人の場合
山口県は瀬戸内海気候に属し、比較的温暖で降水量が少ない地域です。
年間の日照時間は約2,000時間で、全国平均をやや上回ります。
このような気候条件下で、5kW容量の太陽光発電システムを設置すると、年間予想発電量は約5,800kWhです。
家族4人世帯の場合、電力の自家消費率を3割と仮定すると、年間約54,000円の電気代削減が見込めます。
山口県の気候は太陽光発電に適しており、安定した発電が期待できるため、長期的な視点で考えると経済的なメリットが大きいといえます。
島根県在住で夫婦と子ども2人の場合
島根県は日本海側気候に属し、冬季の日照時間が少なく、降雪も多い地域です。
年間の日照時間は約1,600時間で、全国平均をやや下回ります。
このような気候条件下で、5kW容量の太陽光発電システムを設置すると、年間予想発電量は約5,000kWhです。
家族4人世帯の場合、電力の自家消費率を3割と仮定すると、年間約47,000円の電気代削減が見込めます。
冬季の発電量は減少しますが、夏季は比較的安定した発電が可能です。
長期的に見れば、電気代削減効果は十分に得られると考えられます。
広島県在住で夫婦と子ども2人の場合
広島県は瀬戸内海気候に属し、温暖で降水量が少なく、年間を通じて比較的安定した気候です。
年間の日照時間は約2,100時間で、全国平均を上回ります。
このような恵まれた気候条件下で、5kW容量の太陽光発電システムを設置すると、年間予想発電量は約6,200kWhです。
家族4人世帯の場合、電力の自家消費率を30%と仮定すると、年間約58,000円の電気代削減が見込めます。
広島県の気候は太陽光発電に非常に適しており、安定した高い発電量が期待できるため、導入効果は大きいといえます。
３.そもそもなぜ、太陽光発電で電気代が減らせるの？
太陽光発電システムを導入することで電気代を削減できるのは理解したけれど、どういった流れで電気代が削減できるのか気になる人もいるでしょう。
そこで太陽光発電で電気代が減らせる理由について解説します。
発電した電気は無料で使える
太陽光発電システムを設置する最大の目的は、発電した電気を自宅で利用することです。
太陽光発電は太陽光で自家発電された電気を追加の費用なしで使用できます。
通常、私たちは電力会社から電気を購入し、使用量に応じて料金を支払います。
しかし太陽光発電では自分で作った電気を無料で利用できるのです。
これにより、電力会社から購入する電気の量が減少し、結果として電気代の節約につながります。
電気代の単価を安くできる
多くの電力会社が提供している「従量電灯」プランでは、電気の使用量に応じて料金単価が決まります。
太陽光発電システムを導入すると、電力会社から購入する電気の量が減少します。
その結果、適用される料金単価が下がり、さらなる電気代の節約が可能です。
つまり、太陽光発電は使用電力量を減らすだけでなく、電気の単価自体も下げる効果があるのです。
再エネ賦課金の負担を軽減できる
再エネ賦課金は、再生可能エネルギーの普及を促進するために2012年からスタートした制度です。再生可能エネルギーの電気を買い取るために、電力会社が負担している費用の一部を電気使用者全員で負担するものです。
2024年度の賦課金単価は以下のとおり設定されています。
電気使用量1kWhあたり3.49円
太陽光発電システムを導入すると、電力会社からの購入電力量が減少するため、再エネ賦課金の負担も自動的に軽減されます。
4.太陽光発電で電気代をゼロにすることは可能？
太陽光発電を設置しても、電気代をゼロにすることは難しいと考えられます。
まず、太陽光発電で生み出した電気は、基本的に貯めておくことができません。
電気を貯めるためには別途、「蓄電池」という設備が必要です。
蓄電池がない場合、夜間のように発電ができない時間帯は、どうしても電力会社からの電気に頼ることになります。
また、太陽光発電の発電量は天候によっても左右されるため、常に安定的な電力を確保できるとは断言できません。
このように、太陽光発電で電気代をゼロにすることは簡単ではありませんが、工夫次第で実質ゼロに近づけることはできます。
5. 太陽光発電で電気代ゼロを目指す方法
前述のとおり、太陽光発電で生み出した電気のうち、自宅で消費される分は全体の約3割とされています。
電気代ゼロを目指すためには、残りの約7割をいかに効率的に使うかという点が重要な鍵になるのです。
蓄電池を設置する
太陽光発電設備とともに蓄電池を設置すれば、日中発電した電気を貯めておくことができます。
夜間や天気が悪い日でも太陽光発電の電気を利用できるため、電力会社の電気を利用する頻度を大幅に下げられるでしょう。
省エネ機器を導入する
省エネ機器を導入するなど、光熱費全体のコストを減らす工夫も大切です。
エアコンをはじめ、洗濯機や冷蔵庫など、消費電力が高い家電から省エネタイプに買い替えるとよいでしょう。
また、ガス給湯器と比べてエネルギー消費量が少なく、電気の力でお湯を沸かす「エコキュート」の導入もおすすめです。
オール電化に切り替える
オール電化とは、家庭で使用するエネルギーをすべて電気でまかなうことです。
ガスコンロをIHクッキングヒーターへ、ガス給湯器をエコキュートへ、というように、従来ではガスを使用していた設備をすべて電気エネルギーで対応するようにします。
家庭で使用するエネルギーを電気に集約することで、発電した電気を無駄なく使える点がメリットです。
電気自動車を選ぶ
これから車を購入する予定の人には、電気自動車がおすすめです。
電気自動車のバッテリーは太陽光発電の蓄電池として利用でき、日中発電した電気を無駄なく使用できます。
設備があれば自宅で発電した電気でガソリン代をまかなえるので、実質的な家計負担を減らすことにもつながります。
余った電気を売る
太陽光発電で余った電気は、電力会社が買い取ってくれます。
余剰電力を売ることで、実質的な家計負担を軽減できるといえます。消費電力を減らす工夫と合わせれば、売電収入をさらに増やすことも可能です。
6. 太陽光発電の売電収入について
ここからは、太陽光発電の電気を売ったときに得られる売電収入について、さらに詳しく解説します。
FIT制度とFIP制度
太陽光発電の普及を推進するため、日本では2012年に「FIT制度」が導入されました。
FIT制度とは、電力会社による電気の買取額を常に一定とする制度です。
また、2022年には、買取価格が市場に連動して変わる「FIP制度」が導入されました。
太陽光発電でより効率的に売電収入を得るためには、2つの制度の違いをしっかり理解し、今後の動向に注目することが大切です。
売電収入の年間平均額
5kWの太陽光発電では、年間6,000kWh程度の発電量が見込めます。
太陽光発電の自家消費は約3割なので、残りの約7割をすべて売却したとすると4,200kWhです。
2022年時点でのFIT売電価格は17円なので、年間71,400円の収益を得られるでしょう。
太陽光発電のみですべての電力をまかなうのは容易ではありませんが、自家消費と売電収入を組み合わせれば、年間の家計負担を限りなくゼロに近づけることが可能です。
7.オール電化と太陽光発電の併用で光熱費ゼロも目指せる
オール電化と太陽光発電を組み合わせることで、光熱費をゼロに近づけることも夢ではありません。これらを組み合わせるメリットは、以下の通りです。
● ガス使用量が電気料金に置き換わる
● 電気料金を太陽光発電で賄える
● 蓄電池の併用で24時間自給自足できる
このように、オール電化と太陽光発電の相乗効果により、エネルギーコストを最小限に抑えられるのです。
8.太陽光発電システムを導入するなら新築時がおすすめ
太陽光発電システムの導入を検討する際、新築時に設置することには多くのメリットがあります。以下、そのおすすめの理由を詳しく解説します。
理由1：雨漏りリスクが減らせる
新築時に太陽光パネルを設置すると、雨漏りのリスクを大幅に低減できます。
屋根置き型パネルの場合、垂木と呼ばれる構造材に台座を正確に固定する必要があります。 新築時は現場監督や各工種の専門家が関わるため、垂木の位置を正確に把握し、適切な取り付けが可能です。
一方、後付けの場合は太陽光発電業者のみで判断するため、雨漏りのリスクが高まる可能性があります。このように新築時の太陽光システム設置は、長期的な住宅の品質維持に影響を与えるのです。
理由2：住宅ローンに設置費を組み込める
新築時に太陽光発電システムを導入すると、その費用を住宅ローンに組み込めます。これにより、システム導入の初期費用の負担を軽減できます。
さらに、新築時の住宅ローンは一般的に金利が低いため、後付けで別途ローンを組むよりも有利です。
たとえば、とある金融機関では2024年時点で新築住宅ローンの金利が年0.53%からなのに対し、ソーラーローンは年3%程度と大きな差があります。このように、新築時の導入は経済的にも優位性があります。
理由3：家自体の省エネ性能を上げられる
新築時に太陽光発電システムを考慮して設計することで、家全体の性能を向上させることが可能です。
まず、太陽光パネルの重量を考慮した設計により、家の耐震性を高めることができます。 また、家の配置や屋根の形状を最適化することで、太陽光パネルの発電効率を最大限に引き出すことが可能です。さらに、太陽光発電と相性の良い高断熱・高気密設計を採用することで、家全体の省エネ性能を飛躍的に向上させることができます。
9.まとめ
太陽光発電システムは、電気代の削減や環境への配慮など、多くのメリットをもたらします。
特に山口県のような日照条件の良い地域では、その効果を最大限に発揮できます。
システムの導入費用は決して安くありませんが、長期的に見れば経済的なメリットは大きいといえます。
さらに、オール電化と組み合わせることで、光熱費をゼロに近づけることも可能です。
新築時に太陽光発電システムを導入することは、コスト面でも安全面でも大きなメリットがあります。
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