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2022年9月17日 / 性能
ZEH住宅の価格はどのくらい？費用対効果から補助金まで徹底解説
エコハウスとして近年注目を集めるZEH住宅ですが、「従来の住宅より価格が高いのでは？」と不安を抱いている人も多いのではないでしょうか。
この記事では、ZEH住宅の特徴を解説したうえで、費用相場と補助金制度について詳しく紹介します。
メリット・デメリットをしっかりと理解し、費用対効果を見極める参考にしてください。
目次
7. 中国地方・山口県でZEH住宅を建てるならタナカホームズ
1.ZEH（ゼッチ）住宅とは
ZEHとは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略称で、家の年間エネルギー収支がゼロ、もしくはプラスになることを目指す住宅です。
ZEH住宅は、国が推奨する住宅モデルでもあります。
政府は、2014年に閣議決定された「エネルギー基本計画」のなかで、2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指すことを目標に掲げました。
現在、環境省、国土交通省、経済産業省が連携しながら普及を推進しています。
2.ZEH住宅に必要な3つの条件
ZEH住宅は、さまざまな省エネ住宅のなかでも、特に基準が厳しいことで知られます。
「高断熱」「省エネ性能」「創エネ」の3つの条件すべてで国が定める要件をクリアしていなければ、ZEH住宅とは認定されません。
高断熱
ZEH住宅には、高い断熱性能が求められます。
断熱性が高ければ、外気の影響を受けにくく、冷暖房の熱も逃がしません。
少ないエネルギー消費量で、効率的に快適性を実現できます。
認定基準は気候を考慮して地域ごとに設定されていますが、いずれにしても、断熱材を用いたり、断熱窓ガラスを採用したり、といった工夫が必要です。
省エネ性能
エネルギー消費量を抑えるために、設備も高い省エネ性能が必要です。
ZEH住宅では、「空調」「換気」「給湯」「照明」の4つの設備において、20%以上の省エネ達成が求められます。
省エネとは、エネルギーを大切に使うことです。
必然的にエネルギー消費量が抑えられることから、光熱費も削減されます。
創エネ
太陽光発電のような再生可能エネルギーを創出するシステムの導入も、ZEH住宅の大切な条件のひとつです。
いくらエネルギー消費量を抑制していても、自らエネルギーを生み出せなければ、収支をゼロにすることは不可能です。
創出したエネルギーは蓄電も可能で、これにより従来の省エネ住宅より格段に光熱費が抑えられるといわれています。
3.ZEH住宅の価格
高断熱で省エネなうえ、創エネもできるとなれば、気になるのはその価格でしょう。一般住宅と比較しながら解説します。
初期費用は一般住宅より高め
ZEH住宅には、高いエネルギー効率や快適性を実現するための省エネ設備や、エネルギーを創り出すための太陽光発電などが必要です。
最低限の設備を揃えた場合でも、一般住宅より初期費用がかかります。
建設予定地によっては、蓄電や通気循環システムなども導入したほうがよいケースもあり、想定以上の価格になることもあります。
ZEH住宅の坪単価相場
住宅の規模や導入する設備もよりますが、ZEH住宅を新築する際の坪単価（材料費と建築費を総合した平均の費用）は、80万円前後が目安です。
一般的な住宅の坪単価は40万円台～60万円台といわれており、高級住宅と呼ばれるものでも70万円ほどだとされています。
ただし、坪単価は「住宅の価格を延床面積で割った数値」であり、住宅の大きさや設備によって大きく異なります。
あくまでも目安として、試算の参考程度に捉えるとよいでしょう。
4.2022年度のZEH住宅補助金制度
ZEH住宅は、国が未来の標準住宅にするべく積極的に推進しているものです。
より多くの人が気軽に建てられるよう、基準をしっかりと満たしていることを条件に、補助金が支給されます。
初期費用がかかるZEH住宅の建築では、上手に補助金制度を活用したいところです。 補助金の条件や金額は、国の予算との兼ね合いで決定し、毎年変動します。
戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業
【1戸あたり55万円】
環境省が担当する、戸建向けのZEH住宅補助金制度です。
ZEH住宅の定義を満たすだけでなく、ZEHビルダー/プランナーが設計・建築・販売する注文・建売住宅でなければなりません。
ZEHビルダー/プランナーとは、国によってZEH住宅の設計・建築を認定された工務店やハウスメーカーのことです。
要件がわかりやすく、余分なコストをかけずとも基準を満たせることから、ZEH住宅関連事業のなかで最も気軽に申請できる補助金だといわれています。
地域型住宅グリーン化事業
【1戸あたり上限140万円】
国土交通省が担当する、地域における木造住宅関連事業者の支援と省エネ性能・耐久性に優れた木造住宅の整備を目的とする事業です。
木造のZEH住宅を地域の中小工務店で建てた際に、補助金の支給を受けられます。
1戸あたり上限140万円（長期優良住宅であれば上限150万円）と高額であるのは非常に魅力的ですが、対象が「地域の中小工務店による」「木造のZEH住宅」と限定的です。
さらに、土砂災害特別警戒区域は補助の対象から外れます。
こどもみらい住宅支援事業
【1戸あたり最大100万円】
国土交通省が担当する、子育て世帯や若い夫婦の住宅建築・購入を支援する補助金事業です。
2021年11月に創設され、予算追加を経て2023年3月末まで申請が延長されました。
申請時点で2003年4月2日以降に生まれた子どもがいる世帯、もしくは夫婦のうちどちらかが1981年4月2日以降に生まれた（39歳以下）世帯が、ZEH住宅を建築・購入する際に補助金の支給を受けられます。
地域型住宅グリーン化事業同様、高額ではありますが対象者が限定されています。
5.ZEH住宅補助事業の併用はできない
国の財源を使う補助金事業では、同じ目的を持つ事業に対する重複申請は認められていないことがほとんどです。
「ZEH住宅の新築・購入」という同じ目的を持つ「戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業」「地域型住宅グリーン化事業」「こどもみらい住宅支援事業」においても、併用はできません。
補助金額が高額なものほど、対象条件も限定される傾向にあります。
よく比較検討し、自分にとって最も効果的な補助金を選ぶようにしましょう。
6.初期費用がかかってもZEH住宅がおすすめな理由
初期費用が高くてもZEH住宅をおすすめするわけは、コストを上回るメリットがあるためです。
それぞれ詳しく解説します。
ランニングコストが抑えられる
高い断熱性と省エネ性能に加えてエネルギーを創出するZEH住宅は、ランニングコストの低い家ともいえます。
季節を問わず、少ない冷暖房費で快適に過ごせるため、長く暮らせば暮らすほど、光熱費の削減が実感できるでしょう。
特に、家族の人数が多く電力消費量が大きい家庭には、計り知れない経済効果をもたらすと考えられます。
資産価値が高まる
省エネが世界的に注目されるようになったことも手伝って、ZEH住宅は将来的に資産価値が上がる可能性が高いといわれています。
日本でも、2016年より建築物省エネルギー性能表示制度（BELS）が施行され、省エネ性能が不動産評価の一項目に加わりました。
2017年には、ZEHマークという認証表示もスタートしています。
今後、家を査定するときには「ZEH以前」と「ZEH以降」とで線引きされる可能性が高く、売却価格が異なるでしょう。相続・売却時には有利です。
快適な暮らしが実現できる
屋内の寒暖差が少ないZEH住宅での暮らしは、身体にとっても快適です。
気温差で発生しやすい体調の悪化（ヒートショックや熱中症、結露・カビによるアレルギーや呼吸器疾患など）のリスクも低減されます。
省エネ性の高さによって光熱費が削減することで、無理な節約から心理的に解放される点も、健やかに過ごせる理由の1つです。
災害時のライフラインを確保できる
ZEH住宅は、自ら創り出すエネルギーによって突発的な停電にも対応できる住宅です。
太陽光発電や蓄電池を活用し、電気をまかなうことができます。
災害時でも、日常と同じ環境で過ごせるのは大きな魅力でしょう。
異常気象や自然災害が頻発している昨今、気候変動に強くエネルギー面でも自立した住まいは、備えとしても心強い存在です。
7.中国地方・山口県でZEH住宅を建てるならタナカホームズ
中国地方・山口県でZEH住宅を検討中なら、高断熱・高遮熱・耐震性をさらにグレードアップさせた2×6工法を採用するタナカホームズにご相談ください。
ZEH住宅の基準にも対応可能な完全自由設計プランもご用意しています。
設備投資費のなかでも高額な太陽光システムも、タナカホームズであれば初期・メンテナンス費用0円で設置。
さらに、創られた電気は最大2年間、無料で利用可能です。初期費用を抑えつつ、ZEH住宅を建てられます。
8.まとめ
高断熱・省エネ性能・創エネによってエネルギー収支が正味ゼロ、もしくはプラスになることを目指すZEH住宅は、地球環境にやさしいだけでなく、家計と住む人の健康にもよい効果をもたらす住まいです。
初期費用はかかりますが、補助金制度を活用することでお得に建てられます。価格だけに目を捕らわれず、さまざまなメリットも踏まえて総合的に検討する必要があるでしょう。
中国地方・山口県でZEH住宅を建てるなら、タナカホームズにおまかせください。
ローコストなのに高品質高性能なZEH住宅をご提案いたします。
まずは、タナカホームズ住宅展示場にて、無料で設置できる太陽光システムなどをご確認ください。
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会社名：田中建設株式会社
部署名：経営企画部
執筆者名：大勢待 昌也
執筆者の略歴 保有資格 住宅ローンアドバイザー
執筆者のSNSのリンク：https://www.facebook.com/oosemachi
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